| Project/Area Number |
18J11806
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Sociology of education
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
豊永 耕平 東京大学, 東京大学大学院教育学研究科, 特別研究員(DC2)
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| Project Period (FY) |
2018-04-25 – 2020-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 2019: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 高校生 / 進路選択 / 専攻分野選択 / 親子調査 / 学歴 / 社会階層 / SSM調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高校生の進路選択・専攻分野選択のメカニズムを解明することにある。本年度はデータの収集・分析を完了し、その成果を国内外の学会にて公表した。具体的には、首都圏と関西圏に居住する全日制高校に在籍する高校生とその母親の1020ペア（2040名）を対象とした親子ペア質問紙調査と質問紙調査から選抜した17ペア（34名）に対するインタビュー調査を実施した。進路選択に関する既存研究では、進路選択の主体として子どもを想定してきた。けれども親子ペアを対象に進路選択・専攻分野選択を調査した前年度・本年度の調査の結果から、実際には子どもだけではなく親も進路選択に大きく関わっており、そのことが専攻分野選択や進路選択の出身階層差の原因になっていることが明らかになった。高学歴な母親とその子どもほど大卒学歴の便益を高く評価しているものの、低学歴な母親とその子どもは大卒学歴の便益をそれほど評価しておらず、大学に進学した場合の費用も過大評価しやすいこと、高学歴な母親ほど子どもの出生時などのかなり早い段階から子どもの大学進学を期待・当然視しやすく、子どもがそうした既定路線から外れないように働きかけやすいものの、低学歴な母親は「進路は子どもが決めること」とみなしやすく、特に働きかけをしにくいことが示された。
こうした研究成果は、日本教育社会学会大会およびWorld Education Research Associationにて国内外に公表した。また並行して「社会階層と社会移動全国調査（SSM調査）」から高等教育の大衆化が進展しても親学歴がもたらす影響はほとんど変化していないことを実証し、こうした本研究の成果を裏付ける知見を査読論文として発表した。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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