| Project/Area Number |
18J20100
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Forest science
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| Research Institution | Kyoto University |
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| Research Fellow |
笹原 千佳 京都大学, 地球環境学舎, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2018-04-25 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥2,800,000 (Direct Cost: ¥2,800,000)
Fiscal Year 2020: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2019: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 竹 / 竹材 / 伝統 / 伝統的生態学的知識 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度に実施を行うことができなくなった海外調査の代理として2020年2月から3月までインドのアッサム地方で調査を行い、現地の竹材店の現状調査をまとめた。また、その状況については現在分析中であるが、事前に比較のための国内調査も実施した。
以下に国内調査の実績について記す。
日本国内では、第二次世界大戦後の住宅不足に伴って、竹材産業が発達してきた。産業用竹林の管理は通常、切子と呼ばれる伐竹業者が行う。一般的に、原竹は製竹材店によって買い取られる際に、曲がりや汚れの有無から等級が分けられる。等級の高いものは、高値で買い取られ、竹細工や造園用資材等を目的とした竹材に加工される。等級の低いものは、農業用及び漁業用資材や割竹に加工される。
2019年9月に実施された全国竹産業連合会のフォーラムでは、竹材業界内の分業体系において、切子が減少してきていることが課題であると議論された。現在、国内の竹工芸に使用される等級の高いマダケの入手が難しくなっている。この原因として、輸入竹材の普及やマダケの開花等が挙げられる。また、それに伴って竹材屋の役割が変化してきた。
本研究では、現在残存する竹材店がどのように切子の減少課題と向き合っているのかを探るために、京都竹材関連組合所属竹材店における聞き取り調査の結果を分析し考察した。その結果、残存する竹材屋は大きく分けて、「竹産業包括型」と「他産業連携型」であると考察された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
海外調査の実施および学会の延期などに伴う、集団接触機会の激減が調査の進捗に多大な影響を及ぼしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も、海外調査の実施やフィールドワークの実施の遅れや制限が出る可能性は拭えないことから文献調査等を取り入れた研究も検討をしていく必要がある。
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