| Project/Area Number |
18K00810
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Hiroshima Shudo University |
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Principal Investigator |
大澤 真也 広島修道大学, 人文学部, 教授 (00351982)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大薗 修一 九州産業大学, 語学教育研究センター, 准教授 (20454910)
中西 大輔 広島修道大学, 健康科学部, 教授 (30368766)
松田 昌史 日本電信電話株式会社NTTコミュニケーション科学基礎研究所, 協創情報研究部, 研究主任 (60396140)
阪上 辰也 広島大学, 外国語教育研究センター, 准教授 (60512621)
田中 洋也 北海学園大学, 人文学部, 教授 (70521946)
中嶋 智史 鹿児島純心女子大学, 人間科学部, 講師 (80745208)
石井 雄隆 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90756545)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | オンライン英語学習 / 自動フィードバック / 社会心理学 / 自律的学習 / eラーニング / フィードバック / 英語教育学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では4年間で英語学習を支援する自動フィードバックシステムを開発することを目指している。2018年度から2020年度にかけて、地方私立大学でオンライン英語教材を利用する授業を受講している大学生を対象に「コンピュータ支援学習に対する態度」「授業外におけるICTの活用」「学習スタイル」などから構成される質問紙調査を実施し、オンライン学習の実態を調査するために、システムへのログイン回数、学習時間などの学習ログデータ、小テストおよびTOEICスコアなどの英語力データも収集し、学習者特性がオンライン英語学習にどのような影響を及ぼすかについて分析を行なってきている。2021年度はさらにARCSモデルを利用して、オンライン教材に対する「注意」「関連性」「満足」「自信」の4つの側面についても自己評価させた。
本研究では新型コロナウイルスの影響が出始めた2020年度以前よりデータを継続して収集しているため、コロナ禍以前とコロナ禍における学習者のオンライン学習に対する意識の変化を比較して分析することができる。本調査の結果の一部は2021年度に全国英語教育学会において発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は発表を予定していた学会がすべて中止になってしまった。2021年度も多くの学会が中止あるいはオンライン開催となってしまったため、思うように情報収集を行うことができなかった。その中で全国英語教育学会でのオンライン発表を行なうことができたが、依然として移動が制限される中で研究打ち合わせなども思うように実施することができなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度もウェブ会議ツールを活用して研究ミーティングを定期的に開催したい。また移動制限が解除されている時期を利用して実際に移動しての研究ミーティングも行う。なお最終年度にあたる2022年度においてはツールの開発を行う必要があるため、これまで以上に連携をとりながら研究を進めていきたい。
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