研究領域 | 対称性の破れた凝縮系におけるトポロジカル量子現象 |
研究課題/領域番号 |
22103001
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研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
理工系
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
前野 悦輝 京都大学, 理学研究科, 教授 (80181600)
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研究分担者 |
野村 竜司 東京工業大学, 理工学研究科, 助教 (00323783)
佐藤 昌利 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (30313117)
田仲 由喜夫 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (40212039)
浅野 泰寛 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (20271637)
上田 正仁 東京大学, 理学(系)研究科(研究院), 教授 (70271070)
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連携研究者 |
田仲 由喜夫 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (40212039)
石川 修六 大阪市市立大学, 大学院理学研究科, 教授 (90184473)
鄭 国慶 岡山大学, 大学院自然科学研究科, 教授 (50231444)
柏谷 聡 独立行政法人産業技術総合研究所, 電子光技術研究部門, 首席研究員 (40356770)
浅野 泰寛 北海道大学, 大学院工学研究院, 准教授 (20271637)
野村 竜司 東京工業大学, 理工学研究科, 助教 (00323783)
安藤 陽一 大阪大学, 産業科学研究所, 教授 (90371286)
佐藤 昌利 名古屋大学, 工学研究科, 准教授 (30313117)
上田 正仁 東京大学, 理学系研究科, 教授 (70271070)
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研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2016-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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配分額 *注記 |
73,970千円 (直接経費: 56,900千円、間接経費: 17,070千円)
2015年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2014年度: 15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2013年度: 14,300千円 (直接経費: 11,000千円、間接経費: 3,300千円)
2012年度: 17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2011年度: 14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)
2010年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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キーワード | 超伝導材料・素子 / 低温物性 / トポロジー / トポロジカル量子現象 / トポロジカル絶縁体 / トポロジカル超伝導 / 空間反転対称性の破れた超伝導体 / 超流動ヘリウム / 冷却原子 / 奇周波数ペアリング / エッジ状態 / スピン三重項超流動 / 量子凝縮系 / 超流動 |
研究実績の概要 |
平成27年度は研究成果とりまとめにあたり、主に次の二点を行った。
第一に、領域活動によるこれまでの研究成果を事後評価報告書にまとめ上げ、文科省でのヒアリングを経て事後評価を受けた。結果は評価A+をいただいた。総合所見において、「本研究領域は世界をリードする多くの研究成果を生み出し、当該学問分野における我が国の国際的優位性の確保と、その向上に大きく貢献した。また、積極的にアウトリーチ活動が実施されたことは、物性物理学における新しい概念の普及という点で高く評価できる。本研究領域の活動によって、多くの若手研究者が育成されたと認められる。」との評価をいただいた。報告書作成に際しては、領域メンバーからの成果情報を収集・集積して、発表論文、招待講演、受賞などに含まれる研究成果内容の分析を加えたうえで、今後の展望も含めた。また、新学術プロジェクトならではの、異なる専門分野研究者間の連携による研究成果・論文成果、5回開催(そのうち2回は国際会議として開催)した領域研究会の成果、17回開催した「集中連携研究会」の成果、若手育成のための若手国際会議や若手相互滞在プログラムの成果、市民講座や出前講義の成果の分析も行った。
第二に、本領域の研究活動から生み出されたトポロジカル量子現象に関する新学術領域をさらに発展させるための活動を行った。まず、引き続き領域のHP と事務局を維持し、研究成果情報の収集と公開に務めるとともに、トポロジカル量子現象の研究に関わる研究者に対しての情報ソース・フォーラムとしての機能も果たし続けた。幸い、後継新学術領域プロジェクト「トポロジーが紡ぐトポロジカル物質科学のフロンティア」が採択されたので、さらに飛躍的な発展を生むために必要な引き継ぎ活動を行った。
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現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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