| 研究領域 | コンピューティクスによる物質デザイン：複合相関と非平衡ダイナミクス |
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| 研究課題/領域番号 |
22104001
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
理工系
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
押山 淳 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80143361)
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| 連携研究者 |
稲葉 真理 東京大学, 大学院情報理工学系研究科, 准教授 (60282711)
高橋 大介 筑波大学, 情報システム系, 教授 (00292714)
張 紹良 名古屋大学, 大学院工学研究科, 教授 (20252273)
常行 真司 東京大学, 大学院理学研究科, 教授 (90197749)
渡邉 聡 東京大学, 大学院工学系研究科, 教授 (00292772)
中西 寛 大阪大学, 大学院工学研究科, 助教 (40237326)
倭 剛久 名古屋大学, 大学院工学研究科, 准教授 (90251587)
今田 正俊 東京大学, 大学院工学系研究科, 教授 (70143542)
高田 康民 東京大学, 物性研究所, 教授 (00126103)
佐藤 和則 大阪大学, 大学院工学研究科, 准教授 (60379097)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
54,210千円 (直接経費: 41,700千円、間接経費: 12,510千円)
2015年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2014年度: 12,090千円 (直接経費: 9,300千円、間接経費: 2,790千円)
2013年度: 10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2012年度: 12,220千円 (直接経費: 9,400千円、間接経費: 2,820千円)
2011年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
2010年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| キーワード | コンピューティクス / 計算科学 / 計算機（情報）科学 / 密度汎関数理論 / HPC / ナノ構造・物質 / 強相関物質 / タンパク質 / 計算機科学 / 物質科学 / 複合相関 / 非平衡ダイナミクス / 計算物質科学 / 情報科学 / ナノ構造 / 電子物性 / 原子構造 / 量子論 / コンピュータサイエンス / 次世代コンピュータ / 量子多体系 / コンピュータ・サイエンス / アーキテクチャ |
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| 研究実績の概要 |
本新学術領域研究「コンピューティクスによる物質デザイン：複合相関と非平衡ダイナミクス」は計算物質科学分野および実験物質科学分野の研究者と計算機科学（情報科学）分野の研究者による学際的融合研究により、物質科学の喫緊の課題である複合相関と非平衡ダイナミクスの問題解決を目的として、平成22年度～平成26年度に研究活動が遂行された。計画研究12班と公募研究34班によって、多彩な研究活動が展開され、その成果は、査読付きの学術雑誌に発表された884篇の論文、42篇の書籍、国際会議での335件の招待講演、国内会議での163件の招待講演という形で公表され、27件の受賞という形で結実している。とくに、大規模実空間密度汎関数法によるシリコン・ナノワイヤー計算でACM/IEEEのゴードン・ベル賞を獲得した。平成27年度に実施された事後評価では「Ａ」の評価を得ている。
平成27年度の「終了研究領域」としての研究活動においては、得られた成果の発信を行った。各計画研究、公募研究の成果の内容を記述した全224ページの英文の報告書を作成した。これはコンピューティクス・アプローチの物質科学における有用性を広く知らしめるものであり、計算科学分野、実験科学分野、計算機科学分野の、国内222名、国外41名の著名な研究者にカラー冊子の形で送付された。この報告書は電子版でも作成されており、ウェブページ、http://computics-material.jp/jpn/achievement/index.html において全ての人々にオープンな形で公開されている。また各年度の成果報告書も上記のサイトで公開されている。
本新学術領域研究で確立したコンピューティクス・アプローチの展開として、文部科学省『ポスト「京」で取り組むべき社会的・科学的課題に関するアプリケーション開発・研究開発』プロジェクトが平成27年度から開始された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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