| 配分額 *注記 |
7,000千円 (直接経費: 7,000千円)
1994年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1993年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1992年度: 4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
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| 研究概要 |
(1)既知の深海波スペクトルを10本の線スペクトルで近似し,その海洋波モデルに対して電磁波散乱理論を用いて受信パルス列を数値解析して,平均受信パルス応答波形とパルス間相関が実際の観測データ(SKYLABとSEASAT)に一致することを確認した.そこで我々は,有義波長,有義波高及び海洋風の方向に応じた各種海洋波モデルに対して,レーダー高度計受信パルス列を計算機で発生できるようになった.
(2)海洋波を一様確率場と捉え,そこから反射され,受信されたパルス列の確率的性質を海面確率場との関係により明らかにした.これにより,海面の性質が受信パルス列の統計量にどのように反映するかが明らかになり,受信パルス列の統計処理による海洋波探査法の開発が容易になった.
(3)SKYLABとSEASATの受信パルス列の各種海洋波モデルに対するデータベースを作成した.今のところ有義波高2.56〜4.56mと遊技波長25.6〜91.4mの深海波に対して得ている.データベースの拡大を引き続き行っている.
(4)平均パルス応答波形に雑音が加わらず,各受信パルス強度の揺らぎのみが存在するとき,5mの精度で有義波長がその応答波形から推定できることを示した.雑音による受信電力の揺らぎが更に加わるとき3dBの変動を許容すれば,15mの有義波長分解能を持つことが分かった.これは既存の受信パルス列の処理のみであり,直ちに適用できる波長探査法である.受信パルス間相関に基づく波長探査法の開発と実用化には膨大な数値実験を必要とする.これは将来の課題である.
(1)〜(3)の成果については国内外の学会誌等で公表されている.(4)の成果は順次発表する予定である.
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