研究課題/領域番号 |
08780432
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研究種目 |
奨励研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
自然災害科学
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研究機関 | 東北大学 |
研究代表者 |
高橋 智幸 東北大学, 工学部, 助手 (40261599)
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研究期間 (年度) |
1996
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研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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配分額 *注記 |
1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1996年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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キーワード | 津波の危険度 / 津波エネルギー / 津波数値モデル / エネルギー集中 / 災害アセスメント / TCD |
研究概要 |
津波に対する災害アセスメントを行なう上で、対象地域での津波高は最重要な項目である。この津波来襲時の津波高に大きく関与する要因として、次の二つがあげられる。 ・地震発生時における津波の状態 ・対象地域での沿岸地形 前者は、波源との位置関係、初期波形の持つ全エネルギーとその場所的分布等により多様に変化し、個別性の強いものとなる。一方、後者は、対象地域を固定しあれば、何れの津波にも同様に働く影響である。そこで、本研究では、後者に焦点を絞り、実際的に実用可能な指標として、TCD (Tsunami Concentration Degree)を開発した。 TCDは、津波エネルギーの場所的集中度、すなわち来襲する全津波エネルギーの大小によらず、対象地域内におけるエネルギー集中度を表す指標である。具体的な算定法は以下の通りである。 (1)対象地域での海岸線に沿ってs軸を取る。 (2)s軸上で、津波高H(s)の自乗を総和し、全来襲津波エネルギーEtとする。 (3)対象地域内のそれぞれの単位区間での津波高H(s)を自乗し、その区間への来襲津波エネルギーE(s)とする。 (4)(2)で求めたEtにおける(3)で求めたE(s)の比率がTCDとなる。 通常は、予め津波数値計算を行い、その結果を用いてTCDを算定しておき、災害アセスメントを行う。しかし、実津波においても、対象地域での実測津波高が十分に多ければ、TCDは適用が可能である。
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