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日本的経営の動揺下における会社帰属意識の変容に関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 09630115
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関京都大学

研究代表者

田尾 雅夫  京都大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (40094403)

研究分担者 高木 浩人  文華女子大学, 文学部, 講師 (20268105)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード帰属意識 / コミットメント / 会社人間 / 日本的経営 / 組織帰属意識 / 社会人間 / 会社帰属意識
研究概要

雇用構造の変化によって、会社人の帰属意識が大きく揺らいでいる。現状では、ジャーナリスティックに指摘されても、その動揺を学問的に真正面から本格的に捉えた研究は多くない。その心性の変容を的確に捉えた研究は皆無に等しい。
本研究は、社会心理学、組織心理学の知見を動員しながら、いわゆる会社人間の心性と行動について、多面的に、その構造と因果関係を明らかにしようとするものである。とくに、そのなかでも性差と年齢差の会社人間の心性、組織コミットメントに与える影響について調査分析を行い、結果として、若い世代になるほど、組織コミットメントを含むさまざまの要因(モチベーションや内発的動機づけなど)へのスコアの低さが明確にみられ、いわば元気のなさを読みとることができた。さらにいえば、若い世代は、企業へのドライともいうべき関与がみられ、従来から指摘されてきたような、帰属意識の低さをあらためて確信させる結果となった。
これらの結果は、日本的経営を成り立たせてきた基盤が、データ実証的に、若年層から崩れつつあることを強く示唆するもので、強度の帰属意識、あるいは組織コミットメントを前提の経営管理については、再考しなければならないようである。若い世代ほど、すでに終身雇用を考慮の外として行動しはじめているのである。今後、彼らが労働力の中核に位置するほど、従来の経営技法の革新が迫られることになるのは疑いない。
なお集約されたデータは大量であり、今後、さまざまの角度から分析を行い、適時、学術雑誌(たとえば「産業・組織心理学研究」など)に発表する予定である。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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