| 研究課題/領域番号 |
10045006
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
米川 英樹 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (50116133)
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| 研究分担者 |
長尾 彰夫 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70030484)
長谷川 ユリ 大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (90273747)
金子 勉 大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (40263743)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
2000年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1999年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1998年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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| キーワード | 教員研修 / 教員養成 / 教員免許 / 現職教育 / 比較教育 / アメリカ |
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| 研究概要 |
本研究は、大阪教育大学とECU教育学部の教員養成について比較的視点から分析した。
ECUの教育学部における教員養成の養成プロセスとカリキュラム内容の分析を行った。日本と同様に卒業に必要な単位は128である。日本の単位換算に直すと、一般教養科目が33単位(日本では36が多い)、教職専門が32単位、教科専門が24、初等教育専門科目が28で、日本の教職関連科目が全体で59単位であることと比較すると、大幅に多いことが明らかになった。また、3年次に教員養成学部に進学する条件はGPAで2.5、大学院進学については、学部のGPAが2.5以上で主専攻のGPAが3.0以上が入学資格を持っていて、入学試験で一定以上の成績のものが可能である。また、教育の修士課程では教員免許取得も必須である。アメリカの教員養成機関では、日本よりも専門に特化した教育が行われていること、厳格な入学管理がなされていることが特徴的であった。
アメリカ側からは教員養成というよりも、日本の学校教育の実態と日米の違いに主な関心が注がれた。校長職の仕事内容やキャリア・パスヘを文化的コンテキストの中に位置づけようとする関心、日本での学級運営が雰囲気づくりに強点を置くのに対して、アメリカではより教科教育とテスト重視の学級運営がなされることの相違への関心、芸術教育の質の高さへの関心等が主なもので教育文化の理解が進んだ。さらに、看護婦が学校に常駐する形をとるアメリカから見て、日本における養護教諭とそのプログラムは関心を引いた。
日米の教育文化についても、きわめて具体的な能力目標が提示されている第2言語としての英語教育と文化的な側面を軽視して日本語指導にのみ関心が注がれる日本との違いは大きい。
教育政策の面では、学力政策の展開をノースカロライナ州の事例から明らかにしようと試みた。なかでもNCLB法が出現と教員のテスト志向がますます強まってきたことやNCLBの問題点を事後的調査も踏まえて明らかにした。
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