研究分担者 |
藤見 純子 大正大学, 人間学部, 教授 (60173457)
正岡 寛司 早稲田大学, 文学部, 教授 (70063625)
渡邊 秀樹 慶応義塾大学, 文学部, 教授 (30114721)
松田 苑子 淑徳大学, 社会学部, 教授 (30100986)
大久保 孝治 早稲田大学, 文学部, 教授 (00194100)
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配分額 *注記 |
40,900千円 (直接経費: 40,900千円)
2000年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1999年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1998年度: 38,100千円 (直接経費: 38,100千円)
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研究概要 |
本研究グループ(研究代表・分担者および研究協力者〈日本家族社会学会有志〉)は,戦後日本の家族変動および家族行動の変化に関する基礎的データを構築するため,平成11年1〜2月に全国確率標本に基づく調査を実施した。1,調査の実施:国内外の比較可能な既存調査および予備調査(平成10年10月実施)をふまえた上で,出生コーホート・デザインの採用を決定,1995年国勢調査結果に基づき1921〜70年生まれ〈1998年時点で77歳から28歳の男女〉を確率的に標本対象とするサンプリング(各出生コーホート別に確率標本数を確定し,さらに地域性を考慮しながら全国560地点を抽出,住民台帳から標本を抽出)を行った。調査の実施は調査会社に委託,構造化された調査票を用いた調査員による留置,対象者の自記式回答,調査員による回収という方式で実施した。その結果,7,000の有効標本を回収した。2,データベースの構築および研究組織の編成:委託した調査会社から納品されたデータを,研究協力者数名からなる専門班を発足させ,クリーニングを実施。SPSSおよびSASで使用可能なデータベースに加工し,研究グループのメンバーに配布。約80名のメンバーで,「家族・親族構造」「家族キャリア」「夫婦」「親子」「援助」「介護」「意識」「職業」「ライフスタイル・きょうだい・地域」の9班からなる組織を編成,班ごとに情報交換や会合を通じて,報告書の作成にむけて分析作業を進めた。3,成果の報告:基礎集計表を添付した第一次報告書を作成。得られた成果の一部を第10回日本家族社会学会大会および韓国国際学会にて報告。テーマ別に第二次報告書を作成,これは目下編集作業中である。4,データの公開:予備調査データをSSJ(Social Science Japan Data Archive)およびSORD(Social and Opinion Research Database)で公開。本研究によって得られたデータは,2001年中に公開する予定で準備中である。5,なお,5年経過した時点(平成15年度)の第2回調査実施をめざして準備も進めている。
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