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地域老人コホートにおける痴呆の発症率とその関連要因

研究課題

研究課題/領域番号 10670343
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関福井医科大学

研究代表者

丸橋 佐和子 (1999)  福井医科大学, 医学部, 教授 (30030018)

長澤 澄雄 (1998)  福井医科大学, 医学部, 助手 (80293413)

研究分担者 吉田 康弘  福井医科大学, 医学部, 助手 (00303371)
日下 幸則  福井医科大学, 医学部, 教授 (70135680)
丸橋 佐和子  福井医科大学, 医学部, 教授 (30030018)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1999年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード痴呆 / 発症率 / スクリーニング / 自記式アンケート / 脳卒中 / ADL / コホート / 自記式調査票
研究概要

疫学的に痴呆の人々を検出できるかを知るため、症状・行動等から成る自記式調査票をあらかじめ作成した。インフォームドコンセントを得て、痴呆で入院・通院している患者や、痴呆患者遺族に対してアンケート調査と、医学調査を行った。(回答者数 計87人)
対象として、福井市内の老人クラブ2地区で非痴呆高齢者(HDS-Rで判定)に対して、同アンケート調査と同医学調査を行った。(回答者数 計140人)
調査アンケート各項目の有効性を検討し、さらに判別分析により痴呆の有無判別に有用である調査項目が数項目見出されたので、それらを基に、自記式アンケート(生存者用)を新たに作成した。
この自記式アンケートによるスクリーニング調査(郵送自記式)を、福井県勝山市地域老人コホートで実施した(対象者2204人)。返信されたアンケート数は1520人(回収率 69.0%)であった。
回収されたアンケートから不適合回答などを除外した上、さらに質問15項目の内、痴呆判定に必要な5項目が有効回答であったアンケート数は1363人であった。
今回のアンケート調査で痴呆有と判定されたのは、男女計105人(7.7%)であった。今回の痴呆有り群(生存者)は7年前の調査時では痴呆無しと診断されていたので、生存者における痴呆の発症率を求めると約1%と推定された。
痴呆発生の要因をロジスティック回帰分析(統計解析ソフトSPSS 7.5J 使用)により分析すると、脳卒中の既往・ADL(入浴)等と関連がみられた。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Miyoko Honda: "A Cross-sectional Population-Based Study on Senile Dementia in a Rural City"Environmental Health and Preventive Medicine. 5(印刷中). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Miyoko Honda, Yukinori Kusaka, Akemi Morita, Sumio Nagasawa, Kousuke Umino, Kiminori Isaki: "A Cross-sectional Population-based Study on Senile Dementia in a Rural City"Enviromental Health and Preventive Medicine. 5-1(in press). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 長澤 澄雄: "痴呆の疫学的検出に関する予備研究"日本公衆衛生雑誌. 45・10. 544 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Miyoko Honda: "A Cross-sectional Population-based Study on Senile Dementia in a Rural City"Enviromental Health and Preventive Medicine. 5・1(掲載予定). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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