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屋外視覚データからの有用情報抽出と利用の基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 11680380
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 知能情報学
研究機関東京商船大学

研究代表者

大島 正毅  東京商船大学, 商船学部, 教授 (50242318)

研究分担者 全 へい東  東京商船大学, 商船学部, 助教授 (20216568)
研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードvision / outdoov. scene / ship image / optical flow / sonar image / reconstruction / plant image / wave image / outdoor scene / Vision / plant imdge / stereo
研究概要

本研究では、屋外視覚データからの対象物の動きと立体構造など有用情報抽出と利用の基礎確立をめざした。3年度にわたる研究において人工物として主に船舶等動きのあるものを想定し、そのほか屋外自然物等を想定した。結果的には海上・海中その他に成果を整理できる。海上について:船舶について動きベクトルを求めるため、従来等明るさ仮定と滑らか仮定を用いているところ、後者にかえて近傍の動きベクトルの一定性を仮定する手法を開発し安定に動くことを確認した。また、動く船上から自船の動きを推定の上相手船の動きを抽出した。波浪画像からエッジ抽出によって波の向きを抽出する実験を行い、室内の実験水槽において造波機で発生した波、及び実際の定常的な波画像について、現在目視観測で行われているのと同等の波向決定が可能であることが分った。人工衛星からの開口合成レーダ(SAR)画像を処理し油汚染部分を抽出する基礎技術を得た。海中について:サイドスキャンソナーで撮った複数枚の音響画像から海底における物体の三次元構造を再構成する技術を追及した。複数枚音響画像の重なっている共通領域を抽出し、音響画像の特徴を考慮して、多段階の輝度投影法によって、複数枚音響画像間の対応付けを行うことにより実際のデータで海底地形の再現ができ、その有用性が明らかとなった。その他:植生のステレオ画像から増分符号相関により安定して植生の3次元形状を再構成する技術を得た。これを用いて植生領域を抽出できた。総じて研究目的とした、対象とするものの抽出と利用の基礎技術が確立できたと判断される。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 陸躍鋒,大島正毅: "海底音響画像からの三次元構造の再構成に関する研究"海洋音響学会2000年度研究発表会講演論文集. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 中村晃,小笠原司,築根秀男,大島正毅: "極限作業ロボットのための教示ツリーを用いた面ベースの環境モデリング"日本機械学会論文集. 66・649C. 143-150 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 陸躍鋒,大島正毅: "海底空間系列音響画像からの3次元構造の再構成"2000年電子情報通信学会情報・システムソサイェティ大会. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ye Hu,Xiao-ming Zeng and Masaki Oshima: "Analysis and Measurement for Direction of Sea Wave with Computer Vision Technique"IMECE'2000. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 呼〓,曾暁鳴,大島正毅,桑島進: "コンピューター・ビジョン手法の波向計測への応用"第49回東京商船大学学術講演会. (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 谷川美幸、大島正毅: "植生を対象とした色彩画像解析"電子情報通信学会ソサイエティ大会. (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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