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環境発がんにおけるメタロチオネインの生理学的意義

研究課題

研究課題/領域番号 12470090
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 衛生学
研究機関独立行政法人国立環境研究所

研究代表者

遠山 千春  独立行政法人国立環境研究所, 環境健康研究領域, 領域長 (10150872)

研究分担者 佐藤 雅彦  岐阜薬科大学, 助教授 (20256390)
研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
12,400千円 (直接経費: 12,400千円)
2002年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2001年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
2000年度: 4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
キーワードメタロチオネイン / 環境発がん / 抗発がん作用 / ジメチルベンズ[a]アントラセン / ベンゾ[a]ピレン / エチルニトロソウレア / 放射線 / 遺伝子損傷 / 化学発がん / 遺伝子欠損マウス / ジメチルベンズ(a)アントラセン / ベンゾ(a)ピレン / 小核試験 / 肺腫瘍 / ras遺伝子 / 皮膚腫瘍 / 胃腫瘍
研究概要

環境発がんにおけるメタロチオネインの役割を明らかにする目的で、メタロチオネイン-I/II欠損マウスを用いて、7,12-dimethylbenz[a]anthracene(DMBA)/12-O-tetradecanoylphorbol-13-actatae(TPA)二段階皮膚発がん、DMBA単独経口投与による多臓器発がんおよびN-ethyl-N-nitrosourea(ENU)による次世代肺発がんに対するメタロチオネインの効果を検討した。また、化学発がん物質や放射線による発がん過程のイニシエーションやプロモーションへのメタロチオネインの関与を明確にする目的で、DMBA/TPA併用、benzo[a]pyren(B[a]P)および放射線による遺伝子損傷に対するメタロチオネインの効果を検討した。
その結果、メタロチオネイン-I/II欠損マウスは、野生型マウスに比べてDMBA/TPA併用による皮膚での腫瘍の発生、DMBA単独経口投与による胃・肝および肺での腫瘍の発生並びにENUを妊娠16日目に投与して出生した子マウスの肺での腫瘍の発生に対して感受性が高いことが明らかとなった。また、メタロチオネインは、DMBAによる皮膚での遺伝子損傷、B[a]Pによる染色体異常および放射線による染色体異常や酸化的DNA損傷に対して防御効果を示すことが見いだされた。さらに、DMBA/TPA併用において、イニシエーションおよびプロモーションの発がん過程にメタロチオネインが深く関与することも明らかとなった。
本研究結果より、メタロチオネインは、化学発がん抑制因子として重要な役割を果たしており、環境発がん感受性要因としてのメタロチオネインの重要性が明らかとなった。

報告書

(4件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Junko S.Suzuki: "Metallothionein deficiency enhances skin carcinogenesis induced by 7, 12-dimethylbenz[a]anthracene and 12-O-tetradecanoylphorbol-13-acetate in metallothionein-null mice"Carcinogenesis. (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Junko S. Suzuki, Noriko Nishimura, Baoxu Zhang,Yoko Nakatsuru, Shizuko Kobayashi, Masahiko Satoh and Chiharu Tohyama: "Metallothionein deficiency enhances skin carcinogenesis Induced by 7, 12-dimrthylbenz[a]anthracene and 12-Ο-tetra-Decanoylphorbol-13-acetate in metallothionein-null mice"Carcinogenesis. in press. (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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