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中枢神経系に対する外因性内分泌撹乱化学物質の影響

研究課題

研究課題/領域番号 12770180
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 衛生学
研究機関獨協医科大学

研究代表者

渡邊 正知  獨協医科大学, 医学部, 助手 (30306203)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード中枢神経系 / 脳 / 内分泌攪乱物質 / トリフェニル錫 / 有機錫化合物 / プロテオーム解析 / calreticulin / neurofilament / 外因性内分泌攪乱化学物質 / 二次元電気泳動 / Cajal-Retzius cells
研究概要

現在、外因性内分泌撹乱化学物質(内分泌撹乱物質)の中枢神経系への影響に関しては不明な点が多い。本研究では、内分泌撹乱物質による中枢神経系への影響を分子レベルで解明することを目的とし、プロテオーム解析を行った。
二次元電気泳動による解析の結果、トリフェニル錫(TPT)により発現量が変動するタンパク質分子群を検出した。各タンパク質は、MALDITOF-MASSを用いたペプチドマスフィンガープリント法およびマスタグ法にて同定した。TPTにより発現量が減少するタンパク質は、Calreticulin(CRT)およびNeurofilament(NF)-Lであることが明らかとなった。
CRTは小胞体内のシャペロン分子の一つであり、アポトーシスや酸化ストレスからの保護作用を有する。CRTの発現量の減少は、外来のストレスからの保護作用の低下を示唆する。また、CRTは細胞内のカルシウムホメオスタシスにも重要な役割を果たしている。一方、TPTによる細胞内カルシウムのホメオスタシス異常も報告されており、今回認められたCRTの発現低下がその原因であると推測された。
NFは神経細胞特異的な細胞骨格としてだけではなく、軸索輸送においても重要な役割を担っている。中でもNF-LはNFの主要構成因子である。NF-Lの発現量の減少が何に起因するか現在の所不明であるが、少なくともNF-Lの機能的重要性から、TPTによる何らかの中枢機能への影響が危惧された。
本研究により、TPTによる中枢神経系への影響・毒性に関与する分子群を同定し、そのメカニズムの一端を示唆した。現在、さらに詳細な曝露量・暴露期間を加味したプロテオーム解析によるプロファイリングを行い、メカニズム全容の解明を目指している。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 渡邊正知(Masatomo Watanabe): "リフェニル錫投与時における脳内タンパク質の変動 (Changes in protein expression of hamster brain by triphenyltin administration.)"生化学. 73・8. 994 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊正知: "Voyager Elite-STR(MALDI-TOF MASS)を利用したPSD MS/MS分析によるタンパク質の同定"獨協医科大学医学総合研究所紀要・2000年. 3. 30-35 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊正知(Masatomo Watanabe): "トリフェニル錫投与により発現量が変動する脳内タンパク分子の同定 (Identification of proteins in hamster brain in response to triphenyiltin administration by proteomics.)"日本衛生学雑誌(Japanese journal of hygiene). 57・1. 427 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊正知(Masatomo Watanabe): "プロテオーム解析法を用いたトリフェニル錫の中枢神経毒性の検討(Study on neurotoxic effects of triphenyltin by proteome analysis.)"日本衛生学雑誌(Japanese journal of hygiene). (in press). (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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