| 研究課題/領域番号 |
13630138
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
吉原 英樹 神戸大学, 経済経営研究所, 教授 (60031390)
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| 研究分担者 |
星野 裕志 神戸大学, 経済経営研究所, 助教授 (60273752)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2002年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2001年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 国際経営 / グローバル・オペレーション / マネジメント / 適合性 / 優位性 / 非製造業 |
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| 研究概要 |
日本企業の国際経営の先駆的業種と考えられる総合商社と海運企業を対象に、日本企業の国際経営の特質の解明に取り組んだ。戦前からの海外展開の歴史と海外ネットワークを持ち、早くから国際経営を行ってきた両業種では、共に日本人が日本語で本社を中心に経営する日本型国際経営の特徴が顕著に見られる。
約70名の関係者に対するインタビュー調査の結果より、これらの企業において、このような日本型経営を推進する理由として、顧客や海外のオペレーションを含めた業務内容が、このエスノセントリックな組織に適合することが明らかになった。取引相手の多くが日本企業であり、本社で意思決定の中心にいるのは日本人であり、これらの機能と人的ネットワークを活用することで、日本を中心とするグローバル・オペレーションと適合しながら優位性を維持してきたからである。日本型国際経営の形態には、経済合理性があるといえる。
顧客適合と本社適合は、顧客に追随して海外に展開するサービス産業などの日本の非製造企業に、共通に見られる特徴である。従来は顧客との相互依存関係を重視しながらこの形態を維持することで、海外展開の促進と企業の成長が見られたが、日本企業の成長が鈍化し外国企業の著しい成長の中で、日本企業を対象として形成されたマネジメント組織には、環境変化への対応に限界が見られる。
オペレーションにおいては、人の現地化が一部に見られるものの、マネジメントは日本人中心の体制にまったく変化はない。外国人社員への限定的な権限委譲と日本語中心のコミュニケーションは、海外市場や外国企業を対象とする真のグローバル・オペレーションの浸透を妨げている。
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