| 研究課題/領域番号 |
15592224
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
永野 みどり 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 助教授 (40256376)
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| 研究分担者 |
手島 恵 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 教授 (50197779)
櫻井 智穂子 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 助手 (40344973)
徳永 恵子 宮城大学, 看護学部, 教授 (80295378)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2005年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2004年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 褥瘡 / WOC看護認定看護師 / 多職種協働 / 卒後教育 / ケア基準 / 体圧分散寝具 / 褥瘡有病率 / 医療の質評価 / 現任教育 / 費用対効果 / 褥瘡対策 / スペシャリスト |
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| 研究概要 |
目的:褥瘡対策の現状を明らかにする。多職種およびスペシャリストを生かした褥瘡対策体制を提案する。
方法:平成15年度には、本研究のパイロットスタディとして、特定機能病院に限定した褥瘡対策チームおよび褥瘡対策に関する多職種協働について郵送によるアンケート調査を行った。平成16年には、病院年鑑に400床以上の病院として記載のある854施設に質問紙を郵送する大規模な調査を実施した。
結果:大規模な調査では、384施設から回答が得られた。次のような結果が得られた。褥瘡の有病率は、平均3.09%であった。体圧分散寝具の100床あたりの保有台数は、平均20.7台であった。褥瘡予防基準がある施設では体圧分散寝具が多い傾向にあった。予防基準は、薬剤師が活動している施設に有意に整備されていた。寝具選択基準は、栄養士、理学療法士、WOC/ETが対策チームで活動している施設に有意に整備されていた。治療基準は、薬剤師が活動している施設の方が整備されていた。院内教育の形式は、講義が207施設(74.2%)と最も多く、次いで回診145施設(52.0%)、事例検討会72施設(25.8%)であった。ケア基準を整備している施設では、有意に講義形式の教育が施されていた。WOC/ETが講師を担当している施設では、講義回数と受講者数共に有意に多かった。実際の施設では褥瘡対策チームに多数の機能を期待し、スタッフと管理部門に期待する役割機能が少なかった。
考察:数年前に比較し、褥瘡有病率が低下して、褥瘡対策が充実してきていることが明らかになった。しかしながら、施設によって褥瘡対策体制の格差は大きかった。多職種協働にはケア基準の整備が重要であることが示唆された。WOC/ETは褥瘡ケアの教育活動に明らかな影響が確認され、教育機会やその対象者の数が多くなり、スペシャリストとしてのスタッフ指導の機能が果たせていることが明確になった。職種横断的な活動を管理運営できる病院管理者の育成が課題と考えられた。
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