| 研究課題/領域番号 |
15K00741
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 大阪経済大学 (2016-2018)
大阪物療大学 (2015) |
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研究代表者 |
高井 逸史 大阪経済大学, 人間科学部, 教授 (70635937)
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| 研究協力者 |
山本 和弘
陶器 俊博
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | リハビリテーション専門職 / 自治会 / 健康づくり / 地域包括ケアシステム / 健康リテラシ / 自己効力感 / 住民主体 / 住民リーダー / 医療従事者 / 後方支援 / 行動変容 / 身体活動 / 可視化 / 身体活動強度 / 泉北ニュータウン / 医療専門職 / 互助活動 / プロボノ / 健康増進 / 新総合事業 / ノルディック・ウォーク / 介護予防 / 校区福祉委員会 / 理学療法士 / 近隣商店 / 住民ボランティア / NPO法人 |
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| 研究成果の概要 |
リハビリテーション専門職等が集う団体を設立し、地域包括支援センターと連携を図り、運動指導など希望する自治会等に出向き、継続的に健康づくり講座を実施した。その結果、運動器疾患や認知症を予防する自己効力感が向上し、自ら自主的に身体活動を高める行動がみられた。バランス能力をはじめ、下肢筋力など運動機能面も有意に向上する結果がみられた。さらに、これまで自治会に参加することがなかった住民も健康づくり講座がきっかけで、住民同士のつながりが深化する効果も得られた。また、IT企業とも協働し身体活動量の可視化により、運動継続性に一定の効果があることを判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域包括ケアシステムの深化に向け、住民主体となった介護予防の通い場を展開する必要性がある。地域コミュニティが脆弱化する中、すべての地域が住民主体で実施することは極めて困難である。そこで、本研究ではリハビリテーション専門職等による団体を設立し、地域包括支援センターと連携を図り、自治会等に出向き、継続的に住民と協働した健康づくり講座を実施した意義は極めて大きい。定期的にリハビリテーション専門職と関わることにより、介護予防に資する健康リテラシが高まり、住民一人ひとりの自助力向上につながる。さらに地域ぐるみで関わっているため、住民同士の互助力アップにも寄与することができた。
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