| 研究課題/領域番号 |
15K01254
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 地方独立行政法人北海道立総合研究機構 |
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研究代表者 |
鳥田 宏行 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部林業試験場, 部長 (50414264)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 津波 / 海岸防災林 / 限界流速 / 被害形態 / 森林管理 / 限界浸水深 / クロマツ / 根返り / 森林施業 / 幹折れ / 抵抗性 / 流速 / 立木密度 / 成育過程 / 根返り抵抗モーメント / 樹幹内応力 / 細り |
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| 研究成果の概要 |
津波に強い海岸林（海岸防災林）を構築するため、森林施業がクロマツ林の津波抵抗性に及ぼす影響を力学モデルを用いて評価した。本数密度管理として、疎（ST）、中庸（MT）、密（DT）の3種類の林業管理タイプを設定し、限界流速（根返り、幹折れが発生する時の流速）を計算した。限界流速は樹木の成長と共に増加し、その値は管理タイプによって異った。STは、3つの森林管理タイプ中、最も津波抵抗性が高かった。しかし、本結果からは、浸水深が8 mを超えると森林が破壊され、その抵抗性の改善に限界があることを示された。 更に、森林管理により津波による立木の被害形態（根返り、幹折れ）を制御できる可能性がある事がわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東北地方太平洋沖地震津波による人的被害および経済的被害は甚大である。今後、津波発生の危険性が高まりつつある中、海岸林が果たす防災機能を効果的に発揮することが求められている。本研究では、海岸林の津波抵抗性を定量的に評価し、適切な森林管理によりその抵抗性を向上させる事が可能であることを示した。これらの成果は、海岸林が防潮機能を発揮し、減災効果を発揮するための基礎的知見の一つとなる。
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