| 研究課題/領域番号 |
15K02644
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
日本語教育
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
葦原 恭子 琉球大学, グローバル教育支援機構, 教授 (30566534)
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| 研究分担者 |
奥山 貴之 沖縄国際大学, 総合文化学部, 講師 (00745490)
島田 めぐみ 日本大学, 大学院総合社会情報研究科, 教授 (50302906)
塩谷 由美子 東京富士大学, 経営学部, 教授(移行) (60744315)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 高度外国人材 / ビジネス日本語 / フレームワーク / Can-do statements / ビジネス日本語能力 / 直観的手法 / 質的調査法 / 評価基準 / 仲介 / mediation / CEFR / ビジネス日本語フレームワーク / 異文化コミュニケーション能力 / 仲介者 / Can-do / 企業担当者 / 能力記述文 / Can-do項目 |
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| 研究成果の概要 |
日本社会における労働力人口の減少とビジネス環境のグローバル化の進展により，元外国人留学生を高度外国人材として採用する企業が増えている。日本企業等に就職した元留学生数は，過去最高となった。日本企業が高度外国人材を採用する際に，最も重視する能力の一つはビジネス日本語能力であるが，教育とビジネスの現場で共有可能な評価基準や枠組みは定まっていない。高度外国人材の育成・教育・評価に資する枠組みとなる「ビジネス日本語フレームワーク」の構築は喫緊の課題である。構築には直観的手法，質的調査法，量的調査法を用いる。本研究チームは，直観的手法によってCan-do項目案・約800項目を能力記述文バンクに登録した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高度外国人材に求められる能力であるビジネス日本語能力については，その判定は難しいことが指摘されている。本研究によって確立される「ビジネス日本語フレームワーク」は，日本企業への就職を希望する日本語学習者を対象としたビジネス日本語教育の現場において具体的な目標設定の際に活用できる。また，就職後についても高度外国人材が研修や業務の詳細な目標設定を確認したり，企業担当者が研修の効果や高度外国人材のビジネス日本語能力の伸びを検証したりする際にも活用できるツールとなり，高度外国人材の育成・教育・評価に資する枠組みとなる。
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