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地域コホート法による「人間発達と社会変動」の検討:昭和ひと桁世代を対象として

研究課題

研究課題/領域番号 15K04077
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育心理学
研究機関岩手県立大学

研究代表者

福島 朋子  岩手県立大学, 社会福祉学部, 准教授 (10285687)

研究分担者 沼山 博  山形県立米沢栄養大学, 健康栄養学部, 教授 (00285678)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード発達の文脈主義 / ハンセン病回復者 / 台湾日本語世代 / 聞き取り調査 / 社会変動 / バルテス / 発達の文脈性 / ライフヒストリー / 生涯発達心理学 / ハンセン病 / 教育系心理学 / ライフコース
研究成果の概要

本研究は、高・高年齢のハンセン病回復者及び台湾の日本語世代に対する聞き取り調査を実施し、人間の生涯発達と社会変動との関連を考察することを目的としたものである。考察の枠組みにはBaltesの理論が用いられたが、本研究は生まれた時期だけではなく、対象が所属する社会集団を限定することでBaltesの理論のより一層の精緻化を図ろうとするもので、この方法を地域コホート法と呼ぶ。調査の結果、上記2つの対象についても、Baltesのいう標準年齢的経験・標準歴史的経験・非標準的経験という3つの影響因で分析可能であること、またこの方法によりそれらの間の相互関係をより一層明確にできることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

社会的意義としては、本研究が対象としている昭和一桁世代は、昭和から平成・令和にかけての激動の時代を共通に生き抜いた人々である。長寿化もあって、これだけの変動を生涯で送った世代はわが国の歴史では稀である。彼らの体験や証言を研究対象とした点があげられる。
学術的意義としては、生涯発達心理学においては文脈主義が理論的な柱の1つとなっているが、研究レベルでは各発達段階での実証に留まっているものが少なく、本研究はその嚆矢である点があげられる。また、人間発達と社会変動との関連を、Baltesなどの理論を踏まえながら、よりダイナミックに捉えようとしている点があげられる。

報告書

(6件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] Psychosocial Development of Hansen’s Disease Sanatoriums Residents in Japan from the Perspective of Ecological Systems2018

    • 著者名/発表者名
      Hiroshi Numayama, Tomoko Fukushima, Takekatsu Kikuchi
    • 雑誌名

      岩手フィールドワークモノグラフ

      巻: 20 ページ: 37-51

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 台湾・日本語世代の生涯についての心理学的分析2019

    • 著者名/発表者名
      沼山博・福島朋子
    • 学会等名
      東北心理学会第73回大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [図書] 応用心理学ハンドブック2020

    • 著者名/発表者名
      日本応用心理学会
    • 出版者
      福村出版
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [図書] 新訂 発達心理学概論2017

    • 著者名/発表者名
      向田久美子・上原泉・福島朋子・塘利枝子
    • 総ページ数
      244
    • 出版者
      放送大学教育振興会
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2021-02-19  

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