| 研究課題/領域番号 |
15K04267
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 芦屋大学 |
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研究代表者 |
三羽 光彦 芦屋大学, 臨床教育学部, 教授 (90183392)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 全村教育 / 教育自治 / 産業教育 / 社会教育 / 農業教育 / 実業補習学校 / 農村教育 / 地域教育 / 青年教育 / 模範村 / 青年学校 |
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| 研究成果の概要 |
戦前日本は中央集権的・官僚的であったとされがちである。しかし今日以上に自治的側面があった。5年間にわたる研究によって、戦前日本の農村における自治的な教育の事例を多数調査し、その程度・背景・要因を考察することができた。その結果、その自治を可能にした要因としては以下の点をあげることができる。1、全村的教育に熱心な教師とそれを支援した村長の存在、2.富裕な地主または自治のために活用できる共有財産の存在、3.村民の連帯を可能にする宗教などの精神的な紐帯の存在である。元来、日本の農村社会は共同性が強く、農業には強い地域特性があり自給自足的であった。この自治はこの特性を近代社会に生かすことであった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近代日本の農村では、全村的・自治的な教育の構想や実践が各地で見られる。これは伝統的な地域共同体による自己形成という教育的営為を、近代の公教育に生かそうとするものであった。まさに内発的・自律的な教育創造の動きであったと考えられる。近代日本教育史では、天皇制公教育が全国に浸透し、自律的な教育創造の営為が乏しかったと考えられがちであるが、こうした農村教育自治の事例を見ると、これまでの教育史観を訂正しなければならなくなる。西欧化と中央集権化に対抗して、自らのアイデンティティーにもとづく自律的な教育を、地域から主体的に創り出そうとする構想と実践が近代日本の農村に息づいていたことを再確認する必要がある。
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