教師の職能成長を支える省察能力の発達過程

• 研究課題/領域番号: 15K04523
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教科教育学
• 研究機関: 京都女子大学
• 研究代表者: 森 博文 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (00342379)
• 研究分担者: 中井 隆司 奈良教育大学, 教職開発講座, 准教授 (90237199)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 実践的指導力 / 省察能力 / 教師教育 / 教職経験 / 自己省察 / 職能成長

研究成果の概要

教員の中核的能力である「省察能力」の向上に資することを上位の目的として、日米の教育実習生および現職教員の省察能力の発達過程を検討した。その結果、日米間における省察能力の量的側面には顕著な差はみられないものの質的側面において差がみられた。即ち、米国の調査対象者は日本の調査対象者に比べて、自己の授業に対する省察度が、より深いことが示唆された。経験年数の違いによる省察内容の差異については、日米とも明確な影響は認められなかった。
研究の結果、日本における教員の省察能力の向上には、教員養成段階から意図的・計画的に「省察」活動を取り入れた教員養成プログラムを実践することが重要であると考える。

研究成果の学術的意義や社会的意義

1997年の教育職員養成審議会答申「新たな時代に向けた教員養成の改善方策について」が示されて以降，日本においては、教員の実践的指導力の育成が継続課題となっており、本研究は実践的指導力の中核的能力である「省察」に焦点づけた研究である。
本研究で得た省察能力に関する調査結果（日米の調査対象者の2回にわたる自己の実践授業に対する自己省察分析データ）は今後の日本の教員養成プログラムのあり方を検討する際の有効な基礎資料となろう。