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多剤併用に伴う製剤的物性変化と薬剤の適正使用に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K08861
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 病院・医療管理学
研究機関新潟薬科大学

研究代表者

飯村 菜穂子  新潟薬科大学, 薬学部, 准教授 (00232140)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード多剤併用 / 製剤物性変化 / 点眼剤 / 皮膚外用剤 / 高齢者医療 / 薬剤適正使用 / 多剤併用処方 / 製剤物性
研究成果の概要

我が国の薬物療法の1つの特徴に多剤併用がある。本研究では点眼剤、皮膚外用剤に焦点をあて、それらの併用時に起こる製剤物性の変化を調べ、それらが患者に及ぼす影響を明らかにし、個々の患者に対する最適な薬剤選択について提案することを主な目的としている。結果より、多剤併用では先発、後発、一般用医薬品の様々な併用によって製剤物性に変化がみられる組み合わせがあり、さらにそれらの使用順や混合比も物性だけでなく使用感にも影響することが分かった。薬物療法において最適な薬剤の組み合わせが物性変化の観点からも考慮されることでコンプライアンス、アドヒアランスの向上に繋がると思われる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

薬物療法における副作用発現は増加している。この原因として多剤併用があげられる。副作用軽減のための様々な工夫、医薬品情報の提供はされいるが、未だ完全解決には至っていない。主成分同士の薬物相互作用に関する情報提供も大切であるが、今回申請者が実施した製剤の併用による物性変化からアプローチするデータ蓄積、その提供も上記の解決のためには重要である。医薬品は主成分を様々なサイエンスを導入した製剤という加工された形で使用する。従って製剤同士がどのように相互作用し、その結果患者にどのような影響をもたらすかの検討は必要不可欠である。本研究による成果は今後の質の高い医療の提供に大いに貢献すると思われる。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017 2015

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 点眼剤の多剤併用に伴う製剤物性変化についての研究2018

    • 著者名/発表者名
      飯村菜穂子、猪股京子、中村紗都実、
    • 雑誌名

      アレルギーの臨床

      巻: 8 ページ: 63-67

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 多剤併用に伴う製剤物性変化と薬剤の適正使用2017

    • 著者名/発表者名
      飯村菜穂子、中村紗都美、奥川舞、桐山和可
    • 雑誌名

      アレルギーの臨床

      巻: 37 ページ: 75-86

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 点眼剤の多剤併用治療に伴う製剤物性変化と添加剤の影2017

    • 著者名/発表者名
      飯村菜穂子、熊谷友紀
    • 雑誌名

      アレルギーの臨床

      巻: 37 ページ: 60-68

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 皮膚外用剤の多剤併用に伴う製剤物性の変化と薬剤の適正使用2017

    • 著者名/発表者名
      飯村菜穂子、上村優佳
    • 雑誌名

      アレルギーの臨床

      巻: 37 ページ: 79-85

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 多剤併用に伴う製剤的物性変化と薬剤の適正使用2015

    • 著者名/発表者名
      飯村菜穂子
    • 学会等名
      日本医療薬学会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜(横浜市)
    • 年月日
      2015-11-21
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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