| 研究課題/領域番号 |
15K08896
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
内科学一般(含心身医学)
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
冲永 壯治 東北大学, 加齢医学研究所, 准教授 (30302136)
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| 研究分担者 |
冨田 尚希 東北大学, 大学病院, 助教 (00552796)
古川 勝敏 東北医科薬科大学, 医学部, 教授 (30241631)
大類 孝 東北医科薬科大学, 医学部, 教授 (90271923)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 災害公営住宅 / 高齢者 / 基本チェックリスト / 認知症 / 気仙沼市 / 健康調査 / フレイル / 津波 / 大規模災害 / 認知機能 / ヘルスリテラシー / ソーシャル・キャピタル |
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| 研究成果の概要 |
東日本大震災から7年が経過し、仮設住宅の高齢者の多くは災害公営住宅に居を移した。気仙沼市の災害公営住宅に住む高齢者1,500名と、ランダム抽出した一般高齢者1,500名を対象に、気仙沼市の協力を得て健康調査を行った。KCL（基本チェックリスト）総スコアでは前回の仮設住宅の調査に比べて今回は有意に改善していた。KCL下位項目で有意に改善していたのは、ADL、運動、認知機能、うつ、フレイル有症率であり、栄養、口腔機能、閉じこもりに変化はなく、有意に悪化した項目はなかった。認知機能の関連因子を解析すると、被災の経験や独居であることとは関連を認めなかったが、社会的孤立は認知機能低下に正の相関があった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我々は認知症患者の認知機能が震災直後に悪化したことを報告したが、仮設居住となっても（前回調査）回復が停滞していることを示した。そのほかのKCL項目でも一般高齢者に比べてスコアが悪化していた。災害公営住宅移住が終了し、今回の調査で認知機能をはじめ、いくつかの項目で改善がみられたことは、復興の進行や市のサポートによるものと推測される。この度の結果から、災害公営住宅に住む高齢者の孤立化を予防する介入が重要であることが判明した。この結果を踏まえ、調査協力高齢者にアドバイスを送付し、また気仙沼市市役所にて結果説明を行い、今後の災害公営住宅に住む高齢者への介入方法について助言・検討を行った。
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