| 研究課題/領域番号 |
15K11709
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
塩野 悦子 宮城大学, 看護学群(部), 教授 (30216361)
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| 研究分担者 |
大久保 功子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20194102)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 助産師 / 精神障害 / 妊産婦 / 困難 / 対処 / 周産期メンタルヘルス / 困難感 / 質的研究 / 量的研究 / 挑戦 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、精神障害の妊産婦ケアへの助産師の困難と対処を明らかにした。質的調査（n=17）を基に横断的調査（n=347）を実施した。9割が精神障害の妊産婦ケアに困難を感じ、9割が精神的に疲労していた。特に、適切に精神機能のアセスメントができない（83％）、コミュニケーションが難しい（78％）、産後にどこまで頑張らせていいのかの判断（78％）、自傷他害の危険性に関する判断（80％）、話を聞いてあげた方がいいか切ってあげた方がいいかの判断（78％）であった。今回、ほとんどの助産師が精神障害の妊産婦のケアに困難を感じていることが明らかとなり、助産師に向けた教育が急務であるとわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1996年9月に優生保護法が母体保護法に改正され、精神障害者の生殖の権利が回復された。そのため、精神障害を抱えながら、妊娠出産をし、子どもを育てていく人は、今後も増えていくことが予測される。しかし、具体的に精神障害を抱えた妊産婦と接する場合、助産師はどうしていったらよいのかは、ほとんど教育されてこなかった。近年、周産期メンタルヘルス教育が重視されているが、詳細な助産師の困難感を基に考えられてはいない。本研究では、綿密な質的調査を基に全国調査を行い、精神障害の妊産婦ケアへの困難内容を明らかにしており、今後この結果に基づき、実際的な周産期メンタルヘルスの助産師教育内容の構築が期待される。
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