| 研究課題/領域番号 |
15K11793
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
大熊 恵子 宮城大学, 看護学群(部), 教授 (40284715)
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| 研究分担者 |
吉田 俊子 宮城大学, 看護学群(部), 教授 (60325933)
高橋 恵子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (90299991)
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| 研究協力者 |
飯岡 由紀子
白井 教子
佐藤 泰啓
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | メンタルヘルス / 東日本大震災 / 自治体職員 / サポートグループ / サポートグループプログラム |
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| 研究成果の概要 |
目的：東日本大震災の被災地域における自治体職員の精神疾患発症の予防または早期対応に向け、サポートグループプログラムを構築し、その妥当性を検証する。
研究方法：被災自治体の現地調査と文献検討から構築したサポートグループプログラム案について、被災地保健師からスーパーバイズを受け、妥当性を評価した。
結果と考察：活動と休息に焦点化したプログラムテーマについては概ね賛同を得られたが、プログラム内容については、現状に応じた現地のニーズや地域特性を把握し、再検討することが必要であるとの助言を受けた。今後は、こころのケアセンターなどの行政機関とも連携した上で再構築する必要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自治体職員は震災直後からの長期間にわたる復興支援により、慢性的なストレスや疲弊状態に置かれている。この状態が続くことで精神疾患を発症し、勤務継続困難となってしまい、さらには、住民の生活再建や復興が滞ってしまう可能性も考えられる。よって、自治体職員に対するメンタルヘルス支援は喫緊の課題である。本研究では、活動と休息をテーマとした自治体職員向けのサポートグループプログラムを構築し、その内容を現地の保健師から評価していただいた。活動と休息に特化した自治体職員向けのサポートグループプログラムはこれまで構築されておらず、学術的な意義があると考えられる。今後は本プログラムを洗練していく予定である。
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