| 研究課題/領域番号 |
15K11855
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
廣川 聖子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (70331486)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 自殺予防 / 自殺関連行動 / 自殺の対人関係理論 / 訪問看護 / 訪問支援 / 自殺 / 自傷 / 自殺未遂 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では「自殺の対人関係理論」で自殺の背景要因として説明されている「所属感の減弱」「負担感の知覚」を枠組みとした支援プログラムを開発し，自殺関連行動の既往がある精神科患者への訪問看護における使用可能性を検討した。
2017年度には一般市民を対象としたオンライン調査にてプログラムの実施・評価を行った。プログラムは動画視聴とワークを組み合わせた構成で，回答者のエンパワメントを促す内容とした。実施前後で対人関係尺度等を測定し比較した結果，得点が有意に低下した。
2019年度にプログラムを自殺関連行動の既往がある精神科訪問看護利用者に実施した。有意差は認められなかったが，実施前後で得点の低下がみられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究において作成し試行した自殺予防プログラムは，負担感の知覚・所属感の減弱及び絶望感に対して一定の効果がある可能性が示された。しかし，精神科訪問看護の場において実施するにはプログラム適応者の判断や実施者・被実施者の負担の軽減に関する課題があることも示され，この点について引き続き検討を進めることでより効果的な支援プログラムの開発につながる可能性が示された。
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