保健指導の効果指標としてのPreference（選好）の変化の適用可能性の検討

• 研究課題/領域番号: 15K11869
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 地域看護学
• 研究機関: 東京医療保健大学
• 研究代表者: 佐藤 潤 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (30448881)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円); 2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2015年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
• キーワード: 保健指導 / 健康教育 / 地域看護学

研究成果の概要

本研究の目的は，選好の変化を測定することが保健指導の効果指標として適用可能かどうかを検討することである。保健指導の効果指標として選好の変化に着目した結果，健康教育や保健指導によって選好が変化することが明らかとなった。しかし，受けた指導内容のインパクトが選好に大きく影響するため，指導内容が弱い場合は選好の変化は短期間なものに留まってしまうという限界も明らかとなった。また，選好の変化が大きい群では保健指導に対する支払い意思額も有意に高いことが示され，保健指導を受けたことで選好の変化が個人の価値観の変化をもたらす可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の意義は，効果的な保健指導を受けることで個人の選好に変化が起こることが確認できることである。また，保健指導の効果の指標として，新たに選好の変化という概念を用いる事が可能になる。これにより，保健指導の実施時に選好の変化を重視する必要性がでてくる。これが広く認知されることは，保健指導実施前に対象者のデマンドの調査が必要なことにつながり，対象者のデマンドに合致した保健指導の実施により参加者の満足度の上昇および効果の長期的な継続につながることが確認できる。