| 研究課題/領域番号 |
15K16526
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
応用健康科学
|
|---|
| 研究機関 | 日本体育大学 |
|---|
研究代表者 |
大石 健二 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (60581410)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | 幼児期 / 体力・運動能力測定 / 思春期 / 自己評価 / 生活習慣 / オッズ比 / 体力 / 意識 / 幼児 / 体力測定 / 必要性 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は，幼児期における体力・運動能力測定の実施の有無による思春期(中学1年生から中学校3年生)の運動やスポーツに対する認識に加え生活習慣に与える影響を明らかにすることを目的とした．本研究における分析対象者全体の結果から，幼児期おける体力・運動能力測定実施群は，非実施群よりも1.475倍「体力がある」と認識していた(95%CI:1.251-1.739)．また実施群は，非実施群に比較して1.390倍「運動を得意」と認識していた(95%CI:1.109-1.743)．本研究結果から幼児期における体力・運動能力測定実施者は，思春期において「体力がある」と自己評価する傾向が示唆された．
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
幼児を対象とした体力・運動能力測定の実施は，体力・運動能力の現状を把握を可能とし，就学前施設(幼稚園や保育所等)における活動内容を検討する際に有益な情報となる．しかし，保育士や幼稚園教諭をはじめ保護者からも測定実施に対し否定的な意見も数多くある．平成24年3月に文部科学省から発表された「幼児期運動指針」には，幼児期の体力レベルが小学校1年生時の新体力テスト結果に関係があることが記されているが，思春期を含めた成長過程における影響については記されていない．本研究結果から，幼児期に体力・運動能力測定実施者は，非実施者に比較して思春期において「体力がある」と自己評価する傾向が示唆された．
|
