| 研究課題/領域番号 |
15K17320
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
蟹江 絢子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 医員 (40743810)
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| 研究協力者 |
小林 由季
竹林 由武
中山 孝子
紺谷 恵子
新明 一星
山口 慶子
中山 千秋
溝川 英里子
平子 雪乃
平林 直次
堀越 勝
中川 敦夫
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 強迫症 / 認知行動療法 / 曝露反応妨害法 / 家族 / 巻き込まれ / 強迫性障害 / 家族介入プログラム / FERP / Y-BOCS / ERP / 家族介入 |
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| 研究成果の概要 |
強迫症患者18名とその家族18名を対象に、曝露反応妨害法を中心とした認知行動療法と家族介入を併用したプログラムを、通常治療群とプログラム実施群に無作為に割り付けて実施し、その安全性と有効性を検証した。強迫症患者は全12回から16回の認知行動療法を受け、このうち8回は家族プログラムを併用した。プログラム実施群のほうが通常治療群に比べてプログラム実施後の強迫症状やうつ症状に改善が見られ、家族のうつ症状も改善を示した。さらに、患者家族が強迫症状に巻き込まれる頻度も減少した。プログラム実施中の脱落症例は2例で、重篤な副作用や有害事象は報告されなかったことから、本プログラムの安全性と有効性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
強迫症患者の約9割以上が、家族に過剰に消毒品を購入させたり、大丈夫かと保証を求めたりと、家族を強迫症状に巻き込んでいると言われている。このような家族への巻き込みは、強迫症状の重症化、治療効果や家族機能の低下を招くと報告されており、強迫症の治療には家族介入の重要性が指摘されている。本研究は日本で初めて実施された強迫症に対する家族介入研究であり、研究成果により、国内の強迫症患者に対する治療やその家族への援助の選択を広げたほか、国内の家族介入研究のあらたな展開が期待されている。
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