研究課題/領域番号 |
15K17759
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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研究機関 | 東京海洋大学 |
研究代表者 |
関口 美保 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (00377079)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 気象学 / 大気放射 / 温室効果気体 / 気体吸収 / 地球温暖化 / 放射伝達モデル |
研究成果の概要 |
気体吸収過程においては、従来は二酸化炭素倍増状態までを想定したものであったため、4倍増状態など極端な状態については再現性が悪かった。これを4倍増状態に対応できるように修正し、同時にデータベースの更新も行った。これにより、極端な温暖化状態にも対応できるようになった。粒子散乱過程については、氷粒の形状を球ではなく六角柱と樹枝状結晶を扱えるように変更を加え、さらに従来の手法では計算することができなかった霧粒や雨粒、雪粒などの放射影響を算定できるように変更を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本課題研究で改良された放射伝達モデルにより、温暖化時の気温上昇について精度の良い推定が可能となった。また、氷粒子の非球形形状や大粒子の散乱計算を新たに導入することで、これまで考慮されていなかった雨粒や雪粒の放射への寄与や、氷雲の影響のより性格な算定が可能となった。近い将来での気候変動の推定にはGCMによるシミュレーションが不可欠であり、より精度の良い放射伝達モデルを提供することは気候予測のみならず、都市インフラの異常気象への対策にも役立つと考えられる。また、本課題研究で改良された放射伝達モデルは様々なモデルに既に導入されているため波及効果が予想される。
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