| 研究課題/領域番号 |
15K20764
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 (2018-2019)
三重大学 (2016-2017)
京都大学 (2015) |
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研究代表者 |
石本 恭子 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (50634945)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | フレイル / 施設入居高齢者 / QOL / 日常生活機能 / 介護度 / TMIG / 有料老人ホーム / ADL / ケア / 転倒 / 知的能動性 / 施設在住高齢者 / 基本的ADL / 介護予防 / サルコペニア |
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| 研究成果の概要 |
本研究の結果から有料老人ホーム入居高齢者のフレイルの特徴が示された。フレイル状態の高齢者は、フレイルでない高齢者よりも歩く、階段を昇るなどの日常生活機能、食事の準備や金銭の管理などの高次生活機能、QOLが低く、うつ傾向であった。フレイル状態への移行要因は、高次機能の低下、うつ傾向が関連した。対象ホームの催しに積極的に参加することで、機能低下予防・維持の一助となると考える。しかし、加齢に伴う機能低下を止めることは困難である。プレフレイル、フレイル、要介護への移行する過程で、高次生活機能低下やうつ傾向に早期に気付き、適切な介入とともに、機能低下を受け入れた関わりも重要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
対象ホームでは、18年年間に入居者の平均年齢は6.7歳伸びた。有料老人ホームでも高齢化が進行し、フレイル対策は重要な課題といえる。本研究では、有料老人ホームのフレイルの実態を示し、フレイル移行への関連因子を示した点で、高齢者のフレイル予防に意義ある研究成果が得られた。一方で、質問紙調査に比べ健診への参加率が低いという課題も明確になった。特に、健診に不参加の高齢者からは、健診に対して消極的な意見が聞かれ、加齢を捉えることの複雑な心境も垣間見られ、高齢者健診の実施にあたって考慮すべき点が示された。
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