研究課題/領域番号 |
15K21427
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
社会学
社会福祉学
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研究機関 | 立正大学 |
研究代表者 |
関水 徹平 立正大学, 社会福祉学部, 准教授 (40547634)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | ひきこもり経験 / 当事者活動 / セルフヘルプ / セルフアドボカシー / ポジショナリティ / 「不可能性への配慮」 / ひきこもり / 能力主義 / 自己定義 / 現象学的社会学 / 知識社会学 |
研究成果の概要 |
ひきこもり経験者・当事者による当事者活動の意義について、次のことを明らかにした。ひきこもり経験の当事者たちによる活動の核には、挫折経験(期待に応えることの「できなさ」)やその積み重ねによる「動けなさ」を自分の立場性(ポジショナリティ)として引き受ける、「できなさ」「動けなさ」の肯定がある。当事者活動の基本は、「できなさ」「動けなさ」の経験を分かち合うセルフヘルプと、そうした経験を基点としたセルフアドボカシーの活動である。また、ひきこもり経験者の自己決定と共同決定が「自己定義」のプロセスに支えられていること、そして自己定義は共同的な過程であることを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ひきこもり経験者による当事者活動への社会的期待が高まっている社会的状況において、当事者活動の核に「できなさ」の肯定や共有という意義があることを指摘したことは、当事者活動への支援やその意義の捉え方への変更を迫るものである。 また、ひきこもり経験者の自己決定や共同決定についてはこれまでの注目されてきたが、「自己定義」という位相を指摘し、本人が利用可能な言説資源がひきこもり経験者の意思決定の前提にあることが明らかにしたことは、支援のあり方にも再考を促すものだと考える。
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