| 研究課題/領域番号 |
15KK0128
|
|---|
| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
経済史
|
|---|
| 研究機関 | 大阪市立大学 |
|---|
研究代表者 |
野村 親義 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (80360212)
|
|---|
| 研究協力者 |
メダ クダイシャ National University of Singapore, Faculty of History, Associate Professor
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016 – 2018
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
|
|---|
| キーワード | 証券取引所 / インド / 植民地 / 経済制度 / ボンベイ / 経営代理制度 / 長期資金 / 工業化 / 株式会社 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、基盤研究C「20世紀前半インド証券取引所の機能不全と私的公的統治の失敗」を発展させることが目的であった。研究を通じ、研究代表者が長く行ってきたタタ鉄鋼所などの近代的製造業が、19世紀後半以降証券取引所を通じいかに長期資金を調達していたのか、また、証券取引所を通じた資金調達の限界を財閥に類似する経営代理会社を通じいかに回避していたのかを明らかにした。
考察の過程で、受け入れ先であるシンガポール国立大学のメダ・クダイシャ准教授と意見交換を重ね、経営代理会社など多様な経済制度が長期資金調達などインド経営・経済の発展に果たした多様な役割に関する更なる考察の必要性が共通の課題として認識された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義：本研究は①国際的、②国内的、の2点の学術的意義を有する。①代表者はタタ鉄鋼所を舞台に長期資金調達動向などの論点を中心とするインド経済史・経営史に関する英文モノグラフを刊行した。また、インド経営史の主導的インド人研究者2名を世界的に著名な日本経営史学会に招待することで、インド経営史研究の進展に貢献した。②日本人の経済史家・開発経済学者が中心となり執筆された、アジア・アフリカの近世以降の経済発展を論ずる英文著書にインド史担当として寄稿し、同時期同地域における日本人の見解を世界的に発信する手助けを行った。
社会的意義：現在、社会人も対象とするアジアの経営史・経済史の教科書を執筆している。
|
