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ヒトパピローマウイルス陽性中咽頭癌の撲滅に向けた包括的研究

研究課題

研究課題/領域番号 16H02681
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関大阪大学

研究代表者

猪原 秀典  大阪大学, 医学系研究科, 教授 (00273657)

研究分担者 森下 竜一  大阪大学, 医学系研究科, 寄附講座教授 (40291439)
大野 ゆう子  大阪大学, 医学系研究科, 教授 (60183026)
真下 知士  大阪大学, 医学系研究科, 准教授 (80397554)
藤堂 剛  大阪大学, 放射線科学基盤機構附属ラジオアイソトープ総合センター, 招へい教授 (90163948)
研究協力者 曺 弘規  
岸川 敏博  
山本 雅司  
常田 裕子  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
47,840千円 (直接経費: 36,800千円、間接経費: 11,040千円)
2018年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2017年度: 9,750千円 (直接経費: 7,500千円、間接経費: 2,250千円)
2016年度: 28,210千円 (直接経費: 21,700千円、間接経費: 6,510千円)
キーワードヒトパピローマウイルス / 中咽頭癌 / 咽頭感染 / リキッドバイオプシー / トランスジェニックマウス / 咽頭感染率 / liquid biopsy / CRISPR/Cas9 / ウイルス / 癌 / human papillomavirus / oral HPV infection / transgenic mice
研究成果の概要

ヒトパピローマウイルス(HPV)関連中咽頭癌は世界的に増加傾向にあり、咽頭HPV感染が発癌の原因となる。本研究では、本邦における咽頭HPV感染率は5.7%(95%信頼区間、3.9-8.3)であること、咽頭HPV感染は女性よりも男性に多く、活発な性行動によりリスクが増大することを明らかにした。更に、循環血液中のHPV DNAのコピー数がHPV関連中咽頭癌の有用なバイオマーカーとなることを明らかにした。現在はHPV関連中咽頭癌のモデル動物を開発中である。また、HPV関連中咽頭癌の基礎研究で汎用される細胞株や抗体における問題点を明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

咽頭洗浄により含嗽では検出できない咽頭HPV感染を検出できることが明らかとなった。含嗽により咽頭HPV感染が予防できる可能性が示唆された。これは特に性行為後の含嗽を推奨する根拠となり得るものである。更に、HPV関連中咽頭癌患者の循環血液中のHPV DNAを経時的にモニタリングすることにより、一次治療後の遺残や再発の早期発見が可能となり、予後の向上に寄与する可能性が示唆された。また、HPV関連中咽頭癌培養細胞株を用いた過去の論文内容の解釈、今後の研究計画の立案に注意喚起を促すこととなった

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Plasama HPV cell-free DNA and HPV-related HNSCC2018

    • 著者名/発表者名
      Tanaka h, Inohara H
    • 学会等名
      European Research Organization on Genital Infection and Neoplasia
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 咽頭におけるヒトパピローマウイルス感染の検出 ━含嗽による細胞回収と咽頭洗浄による細胞回収の比較━2017

    • 著者名/発表者名
      猪原秀典
    • 学会等名
      第35回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] Novel Approach to Detect Oral HPV Infection2016

    • 著者名/発表者名
      Hidenori Inohara
    • 学会等名
      COLLEGIUM Oto-Rhinolaryngologicum Amicitiae Sacrum
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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