| 研究課題/領域番号 |
16H02973
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境技術・環境負荷低減
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
益永 茂樹 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 名誉教授 (50282950)
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| 研究分担者 |
中井 里史 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 教授 (70217644)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2018年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2017年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2016年度: 6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
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| キーワード | ペルフルオロアルキル酸 / 前駆体 / 酸化分解 / 定量法 / 下水処理場 / 全酸化可能前駆体 / Oxidizable Precursor / TOP Assay / Total Oxidizable Precursor / 有機フッ素化合物 |
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| 研究成果の概要 |
操作が簡便な、アルカリ性下でペルオキソ二硫酸カリウムを用いる酸化分解法について検討した。ペルフルオロアルキル酸（PFAA）前駆体の分子構造と共存物質により最適分解時間は変化し、ペルフルオロアルキル基の短鎖化は常に起こった。よって、全酸化可能前駆物質定量法は、これらの問題があることを理解して結果を解釈する必要があることを指摘した。本法を３つの下水処理場のPFAA前駆体収支解析に適用し、曝気槽での前駆体の消失を確認した。消失量は余剰汚泥引き抜きでは説明できず、揮散が疑われた。このような挙動は本法の適用によりはじめて可視化できたことで、全酸化可能前駆体定量法の有用性が改めて示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
PFOAやPFOSによる汚染が世界的に問題視されており、これらは国際規制の対象となったが、環境で分解し、ペルフルオロアルキル酸類を生じる前駆物質に対する管理はこれからである。この問題に対する一つの取り組み方法として、全先駆物質分析法の開発と応用に取り組み、完全ではないものの、前駆体の一部を可視化できることを明らかにした。今後のペルフルオロアルキル酸前駆物質による環境汚染を理解し適切に管理する上で、本成果は、全酸化可能前駆体分析法（TOP Assay）の限界をわきまえた利用を促すガイドラインとなる。
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