研究課題/領域番号 |
16H03808
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
特別支援教育
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
園山 繁樹 筑波大学, 人間系, 教授 (90226720)
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研究分担者 |
下山 真衣 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (00609620)
濱口 佳和 筑波大学, 人間系, 教授 (20272289)
松下 浩之 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (30633789)
江口 めぐみ 東京成徳大学, 応用心理学部, 准教授 (40550570)
酒井 貴庸 甲南女子大学, 人間科学部, 講師 (50744108)
関口 雄一 山形大学, 地域教育文化学部, 講師 (70758820)
奥村 真衣子 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (60824919)
趙 成河 筑波大学, 人間系, 特任助教 (20825070)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
11,830千円 (直接経費: 9,100千円、間接経費: 2,730千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
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キーワード | 選択性緘黙 / 場面緘黙 / 支援 / 困難 / 在籍率 / 困難状況 / 初期対応 / 教育相談 / 特別支援教育 / 情緒障害 |
研究成果の概要 |
選択性緘黙(場面緘黙)の状態像は多様であり、その支援方法は定式化されていない。本研究では、学校における在籍率や困難を明らかにすること、及び個に応じたアセスメントや支援方法の開発を主な目的に、質問紙調査、実地調査、面接調査、事例研究等を行った。その結果、幼・小・中学校の在籍率は0.21%で、1:2.1で女子に多く、一人でも選択性緘黙児が在籍している学校の割合は全体で39.7%であった。学校での困難は発話場面だけでなく、グループ活動や体育、休み時間、行事などでも困難が見られた。事例研究では年少児には段階的エクスポージャー法を中心とした支援、年長児には認知行動療法による支援の必要が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
選択性緘黙の児童生徒が幼稚園や小・中学校に1名以上在籍する学校は3割から4割であり、決して少ない状況ではなく、どの学校でも特別支援が必要であることが示唆された。また学校場面での困難は多様であり、一人ひとりの状態に応じた支援が必要であると言える。個別的な心理治療アプローチとしては段階的エクスポージャー法が基本と言えるが、支援の経過の中で明らかになった一人ひとりの状態像に応じた工夫が必要である。年長児には認知行動療法的アプローチを工夫する必要がある。 選択性緘黙についての正しい情報を学校関係者が共有し、学校生活が有意義なものとなるような体制作りが急務であると言える。
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