| 研究課題/領域番号 |
16H04463
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山口 容平 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (40448098)
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| 研究分担者 |
下田 吉之 大阪大学, 工学研究科, 教授 (20226278)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2016年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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| キーワード | 業務部門 / エネルギー需要モデル / デマンドレスポンス / 建築設備 / 設備運用 / エネルギー需要推計モデル / 業務施設 / 人間行動 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は電力需給の状況に応じて電力需要を増減させるデマンドレスポンスに注目し、業務施設ストックが有する電力需要調整能力を推計するモデルの開発を行った。開発モデルを用いて、現在および将来における日本の事務所、宿泊、医療、商業小売、学校施設における電力需要、エネルギー消費量、二酸化炭素排出量を推計した。加えて、電力需要の調整を行うデマンドレスポンスの実施を想定し、ストック全体で提供可能な電力需要の変化を定量化した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
気候変動を背景として早期のカーボンニュートラルの実現が議論されている。そのためには、各種省エネルギー技術、再生可能エネルギー技術の普及、電化を含むエネルギーの転換、再生可能エネルギー等カーボンフリーエネルギー源の出力に合わせた時間的・量的な需要の形成（エネルギー管理）を推進する必要がある。これらを考慮して将来のエネルギーシステムの構成、運用、結果としての二酸化炭素排出量を検討することは重要であるが、開発したモデルは様々な技術の変化が同時に生じた将来を模擬して日本の業務施設のエネルギー需要、電力需要の調整力を推計可能であり、上記の検討において日本の業務施設ストックを考慮可能とすることができた。
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