| 研究課題/領域番号 |
16H05905
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| 研究種目 |
若手研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
西嶋 一欽 京都大学, 防災研究所, 准教授 (80721969)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
15,210千円 (直接経費: 11,700千円、間接経費: 3,510千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2016年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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| キーワード | 災害リスク評価 / 構造信頼性 / レジリエンス / システム / コミュニティ |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、在来知に依拠するコミュニティをシステムと捉え、その自然災害対応力評価のために、外乱に対する「機能低下」と「復旧時間」という指標を用いてレジリエンスを評価する手法を構築した。また、「機能低下」低減に関する在来的な防災技術である、（１）特徴的な建築形態についてその空気力学特性を明らかにし、（２）樹木よる防風効果を定量的に評価する提案し、（３）隣接した建物配置による風荷重低減効果を定量的に評価した。また、（４）バヌアツ共和国タンナ島に見られる伝統建築様式を含む３種類の建築様式について、総合的なレジリエンス評価を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、従来社会学的な研究対象であった在来知に工学的にアプローチする点にある。風工学・建築工学を用いた防災技術要素の性能評価から、コミュニテイ全体の自然災害対応力評価までを一貫して行うことも、本研究の特徴である。本研究の成果を用いれば、異なる防災技術に依拠するコミュニティ間の自然災害対応力の違いを横断的に比較することが可能になる。さらに、開発途上地域の社会状況や風土に合致した防災対策立案へ活用できる。以上により、２０３０アジェンダ（SDGs）が目指している豊かな生活の実現に向けて、科学と在来知が協働するという方向性を提示したことが本研究の社会的意義である。
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