| 研究課題/領域番号 |
16K00526
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境動態解析
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| 研究機関 | 気象庁気象研究所 |
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研究代表者 |
村田 昭彦 気象庁気象研究所, 応用気象研究部, 室長 (10354474)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 地球温暖化 / 台風 / 降水 / 地域気候モデル / 統計分布 / 領域気候モデル / 気候変動 / 気象学 |
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| 研究成果の概要 |
降水量を台風に伴うもの（台風降水）とそうでないもの（非台風降水）に分離して将来予測結果を解析した。その際、非静力学地域気候モデル（NHRCM）による現在及び将来気候実験（RCP8.5シナリオ）データを使用した。その結果、将来は日本に接近する台風が減少するものの、個々の台風に伴う降水の強度が強くなることがわかった。これらの相反する効果によって、台風降水の総量に変化は生じなかった。しかし、極端な強度の台風降水については、その頻度が増加した。一方、非台風降水の日降水確率分布の解析から、北日本の日本海側で強雨が減り弱雨が増える傾向、西日本の太平洋側での分布の強雨側へのシフトなどが確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地球温暖化に伴う降水量変化の予測には不確実性が伴うが、本研究では台風の頻度、進路などによって不確実性が大きくなりがちな台風降水を分離することで、非台風降水の不確実性を低減することを試みた。その結果、台風降水を除くことで日降水量の統計分布の信頼度が高まるという知見が得られ、この手法が予測の不確実性を低減させるための新たな方策となることが期待される。また、台風降水についても高解像度の地域気候モデルによる予測結果を用いたことで、山岳を含む複雑な地形の多い日本列島に対応した、これまでにない時空間的に詳細な解析結果が得られた。
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