| 研究課題/領域番号 |
16K00755
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
財津 庸子 大分大学, 教育学部, 教授 (70325695)
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| 研究期間 (年度) |
2016-10-21 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 消費者市民教育 / 消費者教育推進 / 地域連携 / エシカル消費 / 大学生 / プログラム開発 / 人材育成 / 消費者教育 / 教材化 / 教材開発 / SDGs / SDGｓ / 社会教育 / 高等学校家庭科 / ナビゲーター / 育成プログラム / 倫理的消費 |
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| 研究成果の概要 |
消費者教育推進のため、大学の学習を地域社会に還元し、大学生を推進役となるナビゲーターとして養成するプログラムを実施した。連携先はフェアトレードショップや環境NPO、児童館等であった。社会教育の場面で、幼児・児童・その保護者に対しても消費者教育を行うことができ、いずれも一定の成果をあげることができた。大学生にとっては大学での学習が「自分ごと（当事者意識をもつ）」にはなり、自身の生活改善にはつながり、意欲の高まりがみられたが、さらに他者に自ら働きかける取り組みが求められる。
国内外（NewZealand）の先進地域における調査も実施したので、その結果をプログラムに反映させ改善する予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教員養成と学校・社会教育、地域における消費者教育の推進において教育と研修を一体化するプログラムを開発・実践し、一定の成果をあげることができた。教員養成系大学生だけでなく高校生の学校家庭クラブの活動で、高齢者を対象として高等学校家庭科の学習を還元する取り組みもできた。これらのプログラムの実施により地域の連携先を通じて、その地域に応じた、幼児・児童・生徒・その保護者・高齢者等を対象とする消費者教育推進に大学生や高校生が学校での学習を基盤に、ナビゲーターとして一定の役割を果たすことができる可能性が示されたと考えられる。教育成果をあげることと地域の消費者教育推進が連携により可能であることが示唆された。
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