| 研究課題/領域番号 |
16K00999
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 大阪府教育センター |
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研究代表者 |
佐藤 昇 大阪府教育センター, カリキュラム開発部, 研究員 (70187219)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 防災教育 / 地学教育 / 地域情報 / GIS / 地域防災力 / 教育実践 / ＧＩＳ / 教育クラウド |
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| 研究成果の概要 |
予測される災害別に大阪府内の３市を選定し、自然災害の地域情報などからなるデジタルコンテンツを市町村別に作成した。GISや地図を活用して、それら地域情報を教材とした中学校での授業案を作成し、「理科」で授業実践を行った。授業の目標は、「住んでいる地域の地形等の特徴を知る」、「想定される災害を理解する」等とした。これらは、中学生への事前アンケートからも課題として確認された。授業内容に関する生徒の評価は高く、災害への関心の向上も見られた。その授業内容を含む地域情報を保護者に公開したが、家庭での防災意識の向上までには十分に至らなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自然災害が多発する日本で、中学生を対象に理科の教科教育の中で防災教育の授業実践を試みた。この実践において地域データの活用とGISや地図の活用が、生徒の自然災害や防災に対する意識を高めることが明瞭に裏付けられた。2021年度に改訂・実施される中学校学習指導要領では，中学校３年「理科」の「自然と人間」で、「地域の自然災害」を扱う活動を行うことになっているが、今回の地域情報を活用した授業実践はその先例として示すことができたものと考える。
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