| 研究課題/領域番号 |
16K01130
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 津田塾大学 |
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研究代表者 |
稲葉 利江子 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (90370098)
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| 研究分担者 |
辻 靖彦 放送大学, 教養学部, 准教授 (10392292)
田口 真奈 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 准教授 (50333274)
高比良 美詠子 立正大学, 心理学部, 教授 (80370097)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 高等教育 / ICT利活用 / 悉皆調査 / 潜在成長モデル / メディア教育 |
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| 研究成果の概要 |
大学におけるICT活用の実態について2010、2013、2015年度に実施された全国の高等教育機関に対する悉皆調査のデータをもとに、技術支援体制の経年変化に影響を与える要因の抽出を目的に検討を行った。年度ごとの技術支援体制の充実度を点数化し、潜在成長モデルを適用した結果、技術支援体制が2010年度で低いほど、その後の伸びが大きいこと、技術支援体制の初期値と伸びには大学間で有意な分散があることがわかった。そこで、どのような要因が技術支援体制の初期値と伸びの分散を規定しているのかを分析した結果、技術支援体制の伸びは、特に効果測定の反映度、ICT推進組織や人材確保の有無と連動していることがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、2010、2013、2015年度に実施された全国の高等教育機関に対する悉皆調査のデータをもとに、大学におけるICT技術支援体制の経年変化の平均的なパターンを推定した。その結果、大学におけるICT技術支援体制が充実するためには、単に短期・長期的な計画を立てるだけではなく、具体的にそれを担当する組織をもったり、その部署専任の人材確保を行い、計画を遂行するとともに、具体的な効果測定を行い、その測定結果に基づき、改善していることが重要であることがわかった。ICT利活用においては、大学へのシステム導入が進んでいるが、実質的な運用のための行動が重要であり、本研究はそれを推進する資料となった。
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