研究課題/領域番号 |
16K01629
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
身体教育学
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研究機関 | 東京女子体育大学 |
研究代表者 |
掛水 通子 東京女子体育大学, 体育学部, 教授 (20096663)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 女子体育教師 / ジェンダー / 職業継続 / 結婚退職 / 女子高等師範学校国語体操専修科 / 第六臨時教員養成所体操家事科 / 第六臨時教員養成所家事科第一部 / 私立東京女子体操音楽学校 / 女子高等師範学校 / 第六臨時教員養成所 / 結婚 / 戦争 / 職業 / 自立 / 高等女学校 / 女子師範学校 / 職歴 / 戦前 / 女子教育 |
研究成果の概要 |
戦前の女子中等学校女子体育教師の職歴を調査した結果,数年から10年以内に過半数が結婚退職し,既婚者在職率は未婚者の半分以下であった.例えば,卒後21年,1939年の第六臨教家事科第一部卒業生21人中在職者は3人で、2人は家事科のみの担当となり、体操科担当は未婚の1人であった.体操と家事の担当から,「家事の方へ移って行く」との批判は間違いではなかった. ジェンダーの視点から見て,結婚が職業継続を困難にしていたが,極少数の女子教師によって女子体育教師として確立されようとしていた.それを可能にしたのはジェンダーに起因する,女子教師は主として行進遊戯(ダンス)を受け持つ男女教師の分業体制であった.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
良妻賢母が求められた戦前,職業女性が出現し教師は女性に相応しい職業として認められた.しかし,身体を使う体育教師は女子の職業継続が難しかった.そうしたなかで,少数の女子教師が職業継続を成し遂げて,女子体育教師として確立させたことを明らかにした点に学術的意義がある. 今日でも職業継続状況にはジェンダー格差がある.2018年には,職業に就く前の入学試験の段階で,医学部への女性の入学者を意図的に制限していた大学があったことが発覚した.ジェンダー格差が未だに残る今日,戦前の女子体育教師が,少数ではあるが職業継続をしたことを,ジェンダーに囚われない今後の女子体育教師養成に生かすことに社会的意義がある.
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