| 研究課題/領域番号 |
16K01629
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 東京女子体育大学 |
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研究代表者 |
掛水 通子 東京女子体育大学, 体育学部, 教授 (20096663)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 女子体育教師 / ジェンダー / 戦争 / 職業 / 自立 / 高等女学校 / 女子師範学校 / 職歴 / 戦前 / 女子教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、ジェンダーの視点から女子体育教師個人史に着目し、個々の女子体育教師の勤続年数や体操科から国語、家事、音楽科への移動状況、給料等から戦前における女子体育教師の確立過程を検討することである。このことにより、男子体育教師との男女格差、他教科女子教師との女女格差が生じた要因をジェンダーの視点から捉え直すことを目的としていた。
三カ年の研究期間の二年目に当たり、三つのことを並行して進めた。女子中等学校のうち、高等女学校、各種学校としての女学校、女子実業学校の体操科受け持ち女子教師の実態を明らかにしていたが、師範学校、女子師範学校の体操科受け持ち教師の分析をした。他の女子中等学校同様，教員養成を目的とする官立学校出身者が次第に減少し、短期養成の私立学校出身者に代わって行くが，他の女子中等学校より官立学校出身者の割合が高く、1926（大正15）年が37. 5％で最も低くなるものの、昭和になっても微増し４割以上を維持していることが明らかになった。他の女子中等学校より，女子師範学校の教育が重視されたと思われ，官立出身者が優先的に配置されていたことを論文にまとめた。
外地の1926（大正15）年以降の戦前の師範学校・女子師範学校の女子教員配置状況，受持ち教科数，受持ち教科名，出身校等について体操科教員を中心として内地と比較しながら中国で開催された国際学会でポスター発表した。
次に、体操科と他教科との勤続年数を比較するため、全教科の女子教員の勤続年数を分析中であるが、1939（昭和14）年度の全高等女学校およそ１万人におよぶ女子教員の卒業年と卒業学校を基に分析中であり、まだ終えていない。1906（明治39）年には体操科を担当していた教員が1939（昭和14）年には作法と裁縫を受け持ち、勤務し続けている事例などを確認できており、個人史料を収集し個人史をまとめている途中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
三カ年の研究期間の二年目にあたる平成29年度の研究進捗状況は、昨年度同様やや遅れている。昨年度の遅れを取り戻すことができなかった。本研究のエフォート率35％を守れなかった決して言い訳にはならない第一の原因は、本課題以外に科研費研究成果公開促進費学術図書の交付を受けて、出版の校正作業に追われたことである。第二の原因は数個の学会の会長や役員等の仕事、特に体育学研究編集委員の仕事量が膨大であったことである。 本研究自体の遅れの原因は、史料収集と分析に時間を予想より要したことである。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は個人史研究であるが、その前の全体像を捉えることに時間を要した。本年度は目的である個人史の史料を収集し、研究を完成させる。日本スポーツとジェンダー学会会長の任期を終え、学会役員の仕事も減らしているので、昨年度よりも研究時間を確保するように努めたい。
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