| 研究課題/領域番号 |
16K01751
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
鎌田 浩史 筑波大学, 医学医療系, 講師 (60518801)
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| 研究分担者 |
宮川 俊平 筑波大学, 体育系, 教授 (10200130)
白木 仁 筑波大学, 体育系, 教授 (90206285)
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| 研究協力者 |
白木 仁 筑波大学, 体育系, 教授 (90206285)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 運動器検診 / 小中学生 / 運動器機能障害 / 運動療法 / トレーナー / 運動器障害予防プログラム / 運動器機能不全 / スクールトレーナー / 医療・福祉 |
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| 研究成果の概要 |
運動器検診の法制化以降、市との協力の下統一した検診体制を実施することができ、小中学生の運動器障害について一定の結果をスクリーニングすることができた。また、3年継続して実施したことにより、生徒、保護者、学校医、学校教諭には運動器検診の取り組みが浸透し、検診実施が円滑に行われるようになった。
しかしながら、受診勧告後の医療機関受診率が50%にも達せず、運動器検診の意義を改めて啓蒙していく必要がある。また今後は、児童の生活状況や体力との関連、検診結果の縦断的な変化を追っていく必要がある。
さらに、筋骨格系疾患の予防プログラムには一定の効果があることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
全国的に開始された運動器検診の意義を改めて確認することができ、子どもたち、保護者、学校にその重要性を示すことができるデータが得られたものと思われる。
小中学生の運動器機能が低下している実態を改めて確認することができ、何らかの形で運動器機能を改善させる手段を構築する必要がある。学校側と協力して、学校における運動器機能改善プログラムを定着させる方法を検討することが急務である。
実際に運動器改善プログラムは有効であり、学校内でスムーズに実施できるような体制づくりが次なる課題である。学校側とも協議しつつ、様々な試みを実施したいきたい。
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