研究課題/領域番号 |
16K01891
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
子ども学(子ども環境学)
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研究機関 | 愛知大学 |
研究代表者 |
村瀬 智彦 愛知大学, 法学部, 教授 (80263333)
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研究協力者 |
岡本 浄実
早川 健太郎
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 体力・運動能力 / 測定評価 / 幼児 / 保育現場支援 / 普及促進サイクル構築 |
研究成果の概要 |
本研究は,幼児を対象とした体力・運動能力の測定と評価の実施の普及を促すために保育現場を支援し,その過程を記録するとともに,今後の保育現場における測定と評価の普及促進サイクルを構築するために必要な課題を明らかにすることを目的とした. 主な知見として,研究機関による募集の他に保育現場間における情報交換や情報の共有が支援参加園増加に有効である.特に測定用具・器具の貸し出し支援と評価作業補助の支援は,普及促進に不可欠な支援内容である.研究機関と保育現場との連携により,1年間で比較的多くの測定資料を収集することができ,測定実施の普及促進に必要で以降に利用可能な評価資料を提供できる可能性が示された.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
幼児の身体機能,特に体力・運動能力を客観的に把握するため,保育現場における体力・運動能力の測定実施を支援した.研究機関と保育現場が連携することにより測定と評価の普及促進が可能であることを示した.長所・短所および課題などの検討から,連携において必要な支援内容や1年間の測定人数の規模などが明らかになり,他の地域においても適用可能な体力・運動能力測定実施の普及促進サイクルのモデルを提示することができ,今後同様なサイクルに基づく実践が期待される.
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