| 研究課題/領域番号 |
16K02076
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
観光学
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| 研究機関 | 奈良県立大学 |
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研究代表者 |
津田 康英 奈良県立大学, 地域創造学部, 准教授 (10275349)
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| 研究分担者 |
麻生 憲一 立教大学, 観光学部, 教授 (90248633)
角本 伸晃 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (20214421)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 観光物産 / 地域資源 / 地域振興 / 観光振興 / 観光消費 / 土産品店 / アンテナショップ / 観光土産品 / 経済分析 / 土産品 / 観光経済 / 道の駅 / 地域経済 / 観光動線 |
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| 研究成果の概要 |
観光消費の中でも、特に観光物産に関する観光支出は地域経済への貢献が高く、消費の域内流入として注目されている。本研究では「みやげ品小売り」の上位地域について、その特徴を明らかにし、販売機会を類型化した。観光物産の販売機会がある地域には土産品店が集積していることが多いが、これについて経済モデルを用いて集積効果と端数効果を理論的に示した。近年、多くの地域では地域振興に資するものとして地域資源を活用した商品開発に期待が寄せられているが、本研究では観光物産化することに伴う諸問題を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
土産品店が寺社の参道やその最寄り駅に多いことは経験的に知られている。本研究では商業統計を用いて「みやげ品小売り」の上位地域の特徴に基づいて販売機会の類型化を行った。土産品店の集積地では他の商業集積地より販売効率が高い地域があることを示し、経済モデルのシミュレーションによって集積の経済と端数効果があることを明らかにした。多くの地域では、疲弊した経済の再生が課題となっており、観光振興による消費の域内流入に期待が寄せられている。地域の加工品を観光物産にする取組においては、製品の完成度を重視する傾向になることが多いが、販売責任の明確化や店舗への誘客、地域イメージとの摺合せが不可欠であることを明示した。
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