研究課題/領域番号 |
16K02982
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
外国語教育
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
原田 哲男 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60208676)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | 日英語双方向イマージョン教育 / 話す能力 / 音声習得 / 継承言語話者 / 外国語学習 / VOT / 日本語 / 英語 / 第二言語音声習得 / イマージョン教育 / accent / comprehensibility / two-way immersion / 早期外国語教育 / バイリンガル教育 / 第二言語習得 |
研究成果の概要 |
日英語双方向イマージョン教育に在籍する児童の日本語の話す能力と音声習得について研究を行った。話す能力については、インタビューを行い、AAPPL評価基準に従い分析した。85%がI2またはI3 (Intermediate Mid)に到達していた。一方、発音習得に関しては、子音(無声破裂子音の開放から母音開始までの時間=voice onset time (VOT))の習得を見た。1)既に1年生でほぼ日本語らしいVOTが習得されていて、その後はほとんど変化が見られなかった。2)日本語学習者であるJFL児童は、JHLのVOTの値と有意差がなく、3)日本語と英語のVOTを明確に区別していることが判明した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
米国の公立小学校で日英語双方向イマージョン教育を受けている児童の85%が小学校5年生までに、B1下位レベル(英検2級または準1級)程度の日本語の話す能力を習得しているのは、日本の英語カリキュラム編成に大きな示唆を与えると思われる。さらに、一方向イマージョン教育とは異なり、発音習得にも大きな利益をもたらす双方向イマージョン教育は、自然環境に近い教室内での音声習得の研究に新たな視点を与えると思われる。また、本研究は将来の言語政策、教員養成、カリキュラム開発に関わる者、さらには教員、学習者、親などに、外国語教育の一つの可能性を示すものである。
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