| 研究課題/領域番号 |
16K03188
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
人文地理学
|
|---|
| 研究機関 | 愛知教育大学 |
|---|
研究代表者 |
伊藤 貴啓 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (10223158)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 野菜産地 / 空間動態 / レジリエンス / 地域の持続性 / 野菜指定産地制度 / 日本 / 地域のレジリエンス / 地域競争力 / 地域リーダー / イノベーション / 野菜産地の消長 / 農的空間 / 野菜産地指定制度 / 愛知県 / 競争と共生 / 産地銘柄性 / 担い手の育成・定着 / 産地の持続性 / 指定野菜産地制度 / 野菜指定産地 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は，指定野菜産地の消長から産地のレジリエンスとその地域的条件の究明を試みた。全指定産地の平均存続年数は28.6年，現存産地のそれは37.9年を数え，長い産地では55年を超えていた。露地野菜産地では産地存続率の低い作目ほど，現存産地の寿命は長く，大規模産地に特化していた。施設園芸野菜作産地は概して存続年数・存続率ともに長く，高かった。その持続性は，①産地の銘柄性，②担い手の存在，③高品質生産と高い技術力，④販売ルートの確立と消費者へのPR，⑤地域的機能組織の存在を条件とし，とりわけ新技術の普及のように地域内で新たな試みを受容し発展させる仕組みが産地のレジリエンスを高めていた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は，日本における野菜生産の空間的動態を従来の県レベルでの分析に加えて，1960年代から現代までを対象に産地レベルで明らかにできたことである。個別の産地分析ではなく，野菜指定産地制度開始時からの全産地の推移を追うことで，日本における野菜生産の全体構造の解明に貢献するものと言える。社会的にみれば，日本農業の後退がみられるなかで，少数の持続的地域の見える化という点で意義があろう。
|
